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東南アジア株式・中盤=おおむね横ばい、リスク志向が後退
2017年6月6日 / 06:32 / 5ヶ月後

東南アジア株式・中盤=おおむね横ばい、リスク志向が後退

[6日 ロイター] - 6日中盤の東南アジア株式市場の株価はおおむね上値が重い展開。中東での緊張の高まりや、英総選挙などの主要日程が週内に控えていることを受けて世界的にリスク選好度が後退する中、アジアの他市場に追随した。

カタールと他のアラブ諸国との亀裂が石油輸出国機構(OPEC)主導の原油相場押し上げ策に水を差すことへの懸念から、原油相場は続落している。

AP証券(マニラ)のアナリスト、グレース・アラー氏は、英総選挙や欧州中央銀行(ECB)定例理事会、コミー前米連邦捜査局(FBI)長官の議会証言を前に、市場が警戒ムードになっていると指摘した。

0432GMT(日本時間午後1時32分)時点で、マニラ市場の主要株価指数PSEi は0.43%安の7966.62。大型株のSMインベストメンツ・コープ 、SMプライム・ホールディングス がそれぞれ最大1.3%下落したことが響いた。

ジャカルタ市場の総合株価指数 は0.28%安の5732.289。金融株が下げを主導した。

一方、ホーチミン市場のVN指数 は0.42%高の746.61で、1週間ぶりの高値を付けた。ベトナム外商銀行(ベトコムバンク) やサイゴン商信商業銀行(サコムバンク)がけん引した。 シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数(STI)、バンコク市場のSET指数、クアラルンプール市場の総合株価指数KLCIはほぼ横ばいだった。

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