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東南アジア株式=FOMC控え低調商い
2017年3月8日 / 11:30 / 7ヶ月後

東南アジア株式=FOMC控え低調商い

[8日 ロイター] - 東南アジア株式市場は低調な商いとなった。利上げ予想が大半を占める来週の米連邦公開市場委員会(FOMC)を控え、警戒感が広がった。

10日に発表される2月の雇用統計が今回のFOMCでの利上げが確実か否かを結論付けるとみられている。

APセキュリティーズのアナリスト、セオドア・タン氏は「投資家は利上げを予想して、市場全体で利益を確定している。前夜の米株の下落もセンチメントを悪化させた」と指摘。「アジア株は過去6週間で上伸してきており、若干の利食いが出るのは普通のこと」と述べた。

タイ株のSET指数は2カ月ぶりの安値を付けた後に買い戻され、小幅高で終了。エネルギー株が上げを主導した。石油大手の国営タイ石油会社(PTT)とPTTエクスプロレーション・アンド・プロダクション(PTTEP)はそれぞれ1.3%、0.6%上げた。アナリストは、投資家がこの優良2銘柄に積極的に買いを入れたと説明した。

一方で、金融株の下げがきつく、二輪車ローンを展開するグループ・リース(GL)は25.52%下げ、昨年10月13日以来の安値に急落した。

シンガポールのストレーツ・タイムズ指数(STI)は横ばいで始まった後、金融株主導で買われ0.5%高で終了。

シンガポール3大銀行は0.7ー1%高。取引所運営のシンガポール取引所は1.5%高。

フィリピン市場の主要株価指数PSEiは横ばいで終了。通信株の上昇率が最大だった。フィリピン・ロング・ディスタンス・テレフォン(PLDT)は良好な通年業績予想の発表が好感され6.6%上昇、グローブ・テレコムは4.7%高。

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