日経平均が小幅続伸、ボラ低下で目先急落せずとの見方

　［東京　９日　ロイター］　東京株式市場で日経平均は小幅に続伸した。原油価格の下落や円高進行を嫌気しマイナスで寄り付いたが、売り一巡後はプラスに転じた。

　序盤から鉱業や石油の下げが目立ったほか、輸出関連などにも売りが出ていたものの、材料難のなか引き続き国内企業の決算を材料視した買いに押された。日経平均の予想変動率（インプライド・ボラティリティ）がやや低下していることから、目先急激な下げは考えにくいとの見方が出ている。

　前場の東証１部騰落数は値上がり５１６銘柄に対して値下がり１０１９銘柄、変わらずが１５３銘柄だった。東証１部の売買代金は前週末の５９４３億円より縮小し５１７７億円だった。

　前週末の米株式市場は、６日に発表された米雇用統計の内容が悪かったものの、３市場が小幅に上昇した。同雇用統計は失業率が１０．２％と２６年半ぶりに２ケタ台となったほか、非農業部門雇用者数が１９万人減と予想以上に減少した。ただ、雇用者数は引き続き減少幅が縮小傾向にあることや、８月、９月分の減少幅が修正により縮小したことが注目され、値を戻す展開となった。

　週明け東京市場は序盤の取引で、原油価格の上昇一服やドル／円の９０円割れの円高を背景に鉱業や石油や輸出関連が売られた。その後下げ渋り、中盤に反転、９８００円を回復した。売り一巡後は全般的に底堅さが増した。市場関係者によると「テクニカル的に日経平均は５日平均線との攻防が意識されるところ。これを抜くと目先的には底入れ感が生じることとなる。１０月後半からの下げで値幅調整は十分との見方もあるだけに、時価水準では買い戻す動きが出ているようだ」（準大手証券トレーダー）という。

　日経平均の予想変動率（インプライド・ボラティリティ）もやや低下傾向がみられる。

日経２２５オプション１１月物のストライク価格９７５０円のプットが前週末に比べ低下している。国内証券の株式トレーダーは、米雇用統計が悪かったにもかかわらず、米株価が下げ渋ったのもボラティリティ低下の要因と指摘したうえで「目先急激な下げは読みにくい」との見方を示した。

　みずほ証券エクイティ調査部シニアテクニカルアナリストの三浦豊氏は、米雇用統計について、雇用者数が引き続き減少幅が縮小傾向にあることや、８月、９月分の減少幅が修正により縮小したことが注目され、米株式市場はポジティブに反応したとしながらも「市場はどのように受け止めるべきか迷っている」と述べた。