年初来の株安が今年の相場を象徴か、ジンクスに早くもため息

　［東京　９日　ロイター］　米国には年明け５日間の株価推移がその年の相場を決めるというジンクスがあるが「最近は、このジンクスは日本株のほうが当てはまる」（新光証券エクイティストラテジスト、瀬川剛氏）という。日経平均は９日に７０円上昇したものの、２００８年に入って４営業日合計では７０８円の下落。年初５日では下落になる可能性が高くなっている。

　市場では「１０日に大きく上げれば別だが、このままいくと今年の相場は厳しいものになるかもしれない」（準大手証券）と、早くもため息をもらす参加者も出ている。

　２０００年以降では、日経平均が年初５日間で上昇したのは２００４年、２００５年、２００６年。この３年間はいずれも、年間でも株価は上昇している。それ以外の下落した年は年間でみてもほぼ下落しており、ジンクスがあたる確率は約９割になる。２００７年は年初５日で３８７円下落し、年間では１９１８円下げた。

　唯一の例外が２００３年で、年初５日で１０８円下げたあと、年間では２０９７円上昇した。この年は４月に７６０３円とバブル崩壊後の大底をつけた後に上昇に転じた年で、長期トレンドの転換点にあたった。逆にいえば、２０００年以降でみる限り、大きなトレンド転換のない年は年明け５日の値動きがその年の１年間の株価を示唆していたことになる。

　ちなみに、ジンクスの本家である米国では８日までの５営業日で米ダウ工業株３０種が６７５．７５ドルの下落。ダウ・ジョーンズ・インデックスによると、年初のパフォーマンスとして過去最悪を記録した。２０００年以降の８年間でみると、年明け５日の値動きと年間の値動きが一致した年は２００１年、２００３年、２００４年、２００５年、２００６年の５年間。ジンクスがあたり、今年１年で株価が下落する確率は約６割ということになる。

　果たして今年はジンクス通りとなるか。市場では厳しい見方が多いものの、「サブプライム問題の米景気への波及の程度が問題だ。リセッションを回避して年後半以降に米国株が戻るようなら、日本株も追随して上昇する」（別の準大手証券）、「サブプライム問題が収束すれば株価は昨年来の下落トレンドを脱することができる。トレンド転換のあった２００３年型のジンクス破りも可能だ」（新光証券、瀬川氏）と、期待する声は残っている。

　（ロイター日本語ニュース　松平陽子記者　編集　橋本浩）