Ｇ７受けた市場の反応に注目、欧米の経済指標次第で一段の株安リスク

　［東京　８日　ロイター］　来週は７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）を受けて金融市場がどのような展開をみせるのか注目されている。金融不安の解消にめどが立たない中で、米国だけではなく欧州や日本でも景気減速感が強まっており、振れやすい相場が続くとの見方が多い。

　２月独景気期待指数（ＺＥＷ）や１月米小売売上高などの経済指標、バーナンキ米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の議会証言、福井俊彦日銀総裁の記者会見など注目材料は目白押しで、特に指標が予想を下回った場合、株式のカラ売りが一段と強まり兼ねない状況だ。

　＜マクロ関係＞

●１５日に日銀金融政策決定会合の結果と福井総裁会見

　１４、１５日に金融政策決定会合が開催される。Ｇ７会合の直後だけに、国際金融市場の安定に向けて日銀として何ができるのか問われるが、現状では国内金融市場の流動性に大きな問題はなく、景気についても、起点となる輸出、生産が現実に悪化を示しておらず、政策金利の現状維持を決定する見通し。もっとも、先行きへの警戒感は強く、米景気の悪化懸念の強まりとともに輸出が変調する可能性や循環メカニズムが一層弱まるリスクなども議論されると見られる。

●１４日に１０─１２月期ＧＤＰ、2四半期連続のプラス成長見通し

　１４日の１０─１２月期国内総生産（ＧＤＰ）は、ロイターの事前調査によると、予測中央値で前期比プラス０．４％、年率プラス１．６％と２四半期連続のプラス成長が見込まれている。米サブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅融資）問題を背景とした金融市場の動揺が続き、世界経済の不透明感が強まっている中で、予想を下回る結果となれば、景気の減速感が一段と強まる可能性がある。

　＜マーケット関係＞