米リセッション懸念高まる、成長見通し下方修正＝ブルーチップ調査

　［ワシントン　１０日　ロイター］　ブルーチップ・エコノミック・インディケータースの調査で、米経済はエネルギー価格高、労働市場の縮小、株価下落を受け、既にリセッション入りしたか、今年後半にもリセッションに陥る可能性があると考えているエコノミストが多いことが明らかになった。

　米経済は過去１０年来で最悪の住宅市況の落ち込みによる痛手を被っているが、エネルギー価格高、労働市場の縮小、株価下落のあおりを受け、２００８年後半から０９年にかけての景気見通しが悪化している。

　ゴールドマン・サックスのエコノミスト、アンドリュー・ティルトン氏は「原油価格が１バレル＝１４４ドル近辺まで上昇したことで、家計に占めるエネルギー支出の割合は引き続き増加する」との見方を示している。

　ブルーチップ調査によると、エコノミストの５４．５％が、米経済は既にリセッション入りしたか今後リセッション入りする可能性があると回答し、前回調査の４６．５％から増加した。

　第２・四半期の国内総生産（ＧＤＰ）伸び率のコンセンサス予想は１．２％と、予想外に好調だった消費を受け、０．４％から上方修正された。第２・四半期のＧＤＰ速報値は今月末にも発表される。エコノミストの間では、同四半期の好調な消費の背景には、所得税還付などの景気刺激策があるとの見方が強い。

　しかし、第２・四半期以降の見通しは軒並み下方修正された。第３・四半期のＧＤＰ伸び率予測は１．３％と、前回６月の調査の１．５％から下方修正された。第４・四半期は０．６％と、前回予測の約半分に引き下げられた。

　同レポートは「１０６０億ドルに上る戻し減税の小切手の７５％が既に送付されており、大方の予測以上のペースで消費に回されている」とした。

　しかし同レポートは、財政出動による景気刺激策で消費が押し上げられたため、第２・四半期以降は消費や成長が減速すると警告している。

　景気の減速懸念が広まるなか、米国ではインフレ圧力も高まっている。調査では、今年の消費者物価指数は４．２％上昇すると予想されており、前回調査の３．９％を上回った。また、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の次の動きは利上げになると予測するエコノミストは８６％に達した。