焦点：ドル買い介入秒読みの観測、過去の協調介入時に相場酷似

　［ロンドン　１６日　ロイター］　世界の主要中央銀行が為替市場の動揺を抑えるために最後に協調介入を実施した日の３日前、当時の国際通貨基金（ＩＭＦ）のトップエコノミストは「今でなければいつ」と問いかけた。現在、多くの専門家が同じ問いを発している。

　２０００年にＩＭＦ調査局長だったマイケル・ムーサ氏が世界の主要中銀に市場の動揺抑制を呼び掛けた時は、世界経済の不安定化要因とみなされていたユーロの無限とも思われる下落が原因だった。これに対して現在警鐘を鳴らしているのは窮地に追い込まれている米ドルだ。

　ドルは気掛かりな下降スパイラルが続く中、１５日に再び最安値を付けた。

　海外投資家は米国の債務返済能力や金融の信頼性に厳しい目を向けており、投資家の信頼はひとたび失えば回復に何年も要する可能性がある。

　そうした環境下でのドルのリスクは明確で、世界にドルの一段の下落を望む国がほとんどないことを考えれば、協調介入を支持する声は強まる方向にあると言っていいだろう。

　ドル安は明らかに世界中で原油や食品の価格上昇を助長し、米国やユーロ圏、英国やアジア・中東の輸出依存国の金融政策運営を複雑にしている。

　世界経済は１年間に及ぶ信用不安が響いて減速傾向にあるが、ドル安で助長されているインフレの進行によって中銀の手は縛られており、利下げには踏み切れない状況だ。また、ドル安は輸出主導という新興国の成長の原動力を圧迫している。

　ゴールドマン・サックスの首席グローバルエコノミスト、ジム・オニール氏は「米国は外国為替への介入を検討すべきだろう。足元のドル下落と原油価格の悪化は世界全体の脅威だ」と指摘。「ドルが全面安になる一方で原油価格は引き続き上昇し、その２つが同時にインフレの足を引っ張るという悪循環が始まるリスクがある。闘わずに手をこまねいてはいられない」と述べた。