アジア株式市場サマリー(6日)
前営業日比 売買代金/出来高概算
ハンセン指数(香港)
大引け 26262.13 78.18高 697.4億香港ドル
高値 26314.99
安値 26072.62
前営業日終値 26183.95 57.07安 740.3億香港ドル
ST指数(シンガポール)
大引け 3248.75 0.71高 15.39億株
高値 3259.54
安値 3233.83
前営業日終値 3248.04 11.94高 14.43億株
KLSE総合指数(クアラルンプール)
大引け 1276.09 1.48高 6.24億株
高値 1281.19
安値 1272.91
前営業日終値 1274.61 3.13高 4.93億株
SET指数(バンコク)
大引け 845.83 2.68高 224億バーツ
高値 848.28
安値 843.28
前営業日終値 843.15 10.70高 188億バーツ
総合株価指数(ソウル)
大引け 1859.06 10.79高 3.02億株
高値 1859.27
安値 1843.36
前営業日終値 1848.27 22.80高 2.60億株
加権指数(台湾)
大引け 8857.37 20.30高 1357.5億台湾ドル
高値 8862.50
安値 8782.96
前営業日終値 8837.07 126.56安 1571.7億台湾ドル
上海総合指数
大引け 3733.503 27.506安 1479.1億元(上海A株)
高値 3786.024
安値 3680.990
前営業日終値 3761.009 67.903高 1470.9億元(上海A株)
滬深300指数
大引け 4010.888 44.891安
高値 4075.575
安値 3961.344
前営業日終値 4055.779 96.660高
上海B株指数
大引け 262.859 3.549安 0.56億米ドル
高値 267.007
安値 262.140
前営業日終値 266.408 5.092高 0.68億米ドル
深センB株指数
大引け 574.594 3.924安 4.95億香港ドル
高値 582.920
安値 571.548
前営業日終値 578.518 6.380高 5.18億香港ドル
総合株価指数(ジャカルタ)
大引け 2371.827 16.159安 4.42兆ルピア
高値 2395.626
安値 2366.405
前営業日終値 2387.986 45.226高 4.48兆ルピア
総合株価指数(マニラ)
大引け 2727.70 37.82安 13億株
高値 2758.22
安値 2714.48
前営業日終値 2752.93 29.98高 11億株
SENSEX指数(ムンバイ)
大引け 17373.01 117.89安 3.68億株
高値 17502.15
安値 17237.68
前営業日終値 17490.90 109.22安 3.92億株
ベトナム株価指数(ホーチミン)
大引け 518.35 2.93安 N/A
高値 518.35
安値 516.21
前営業日終値 521.28 1.08安 N/A
<香港株式市場> 薄商いのなか、小反発して引けた。航空会社や石油精製会社が原油高に圧迫されるなか、大型株のハチソン・ワンポア(0013.HK: 株価, 企業情報, レポート)や中国移動(0941.HK: 株価, 企業情報, レポート)が上げを主導した。
<東南アジア株式> 総じて横ばい。原油高がシンガポールのオラム・インターナショナル(OLAM.SI: 株価, 企業情報, レポート)など商品銘柄を押し上げる一方、マレーシアのメイバンク(MMBM.KL: 株価, 企業情報, レポート)など金融銘柄が圧迫された。
シンガポールのストレーツ・タイムズ指数(STI)は変わらず。不動産銘柄の弱さを、商品関連銘柄の上昇で補った。
ジャカルタ市場は0.68%安。インドネシア中央銀行がインフレに対応して政策金利を25ベーシスポイント(bp)引き上げたことが圧迫した。
クアラルンプール市場は0.12%高。 バンコク市場は0940GMT時点で0.37%高。エネルギー株の上昇に押し上げられた。
マニラ市場は1.37%安。ホーチミン市場 は0.56%安。
<ソウル株式市場> 続伸。金融株の下げをハイテク株が補った。メモリー価格が上昇サイクルに入ったとの期待から半導体関連株が上昇。サムスン電子(005930.KS: 株価, 企業情報, レポート)は1.92%高の74万5000ウォンと過去最高値で引けた。
<台湾株式市場> 小反発。宏達國際電子(HTC)(2498.TW: 株価, 企業情報, レポート)が大きく切り返したほか、中國鋼鉄(2002.TW: 株価, 企業情報, レポート)が鉄鋼価格上昇期待から値を上げた。
<上海・深セン株式市場> 大商いの中、反落した。一部投資家の間で、4月の経済統計の内容次第では、2週間に及ぶ株価回復局面が水を差されるとの懸念が浮上した。
[東京 6日 ロイター]
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