日経平均が急反発、外部環境好転で買い戻し
[東京 19日 ロイター] 東京株式市場で日経平均は急反発。前日比250円を超える上昇となった。米株高と円安進行で輸出株を中心に幅広く買いが入った。
新型インフルエンザの感染拡大懸念で前日は大きく売られたが、短期筋の売りが中心で、外部環境が好転したきょうは一転買い戻しが優勢になった。一部ではウエート調整にともなう海外勢の実需の買いが入っているとの指摘もあった。
東証1部騰落数は値上がり1389銘柄に対して値下がり236銘柄、変わらずが72銘柄。
新型インフルエンザ感染拡大の不安が払しょくされてないにもかかわらず、外部要因の好転であっさり市場ムードが変わるところに、現在のマーケットの特徴が表れている。海外勢の買い戻しを原動力にした株価上昇は一服。財政政策や金融緩和を背景にした景気底打ちは織り込み済みとなり、3月期企業の業績・見通し発表も一巡した。「そのときどきの材料に反応するが、あくまで日経平均9000円から9500円のレンジ内の動きとなっている」(大手証券トレーダー)という。
需給面でみてもレンジ色が強くなっている。「9000円を割り込む水準では買い遅れた金融法人などが待ち受けている一方、9500円を超えるとナンピン買いで平均取得コストが下がった機関投資家などからの売りが出てくる」(準大手証券エクイティ部)。上下固められたレンジ内を短期筋の売買で上下しているという展開だという。
市場では「これまで日本株に対してかなり弱気でアンダーウエートにしていた海外勢が実弾の買いを入れている可能性がある。インドなどアジア株の上昇やリスク許容度の回復が背景だろう」(野村証券・エクイティ・マーケットアナリストの佐藤雅彦氏)との指摘も出ているが、現時点ではレンジを打ち破るような動きにはなっていない。
あす発表の1─3月期国内総生産(GDP)も大きな材料にはなりにくいとの見方が多い。実質GDPはかなりの悪化が予想されているものの、事前予想の前期比マイナス4.2%(年率マイナス15.7%)程度は「株価に織り込まれている」(大手証券情報担当者)という。
海外勢はGDPに反応しやすく、当日の反応は限定的であっても、翌日以降に嫌気売りを出してきた10─12月期GDP(2月16日発表)のような展開もあり得るが、「1─3月期がさらに厳しいとみられていた当時と違い、景気はわずかだが明るさがみえてきている状況だ。景気の大底を打ったとしてポジティブな反応となる可能性もある」(別の準大手証券トレーダー)という。
GDPが悪い場合、為替が円安に反応する可能性が大きいことも株価の反応を鈍くすると予想されている。逆にGDPが良かった場合は、ポジティブ・サプライズとなり得るが、為替が円高に振れれば効果を減じることになる。
個別銘柄ではダイワボウ(3107.T: 株価, ニュース, レポート)とシキボウ(3109.T: 株価, ニュース, レポート)が反落した。新型インフルエンザ関連株として前日はストップ高比例配分となったが、早くも利益確定売りが先行。資金の逃げ足の速さを示している。ユニチャーム(8113.T: 株価, ニュース, レポート)や中外製薬(4519.T: 株価, ニュース, レポート)も反落した。
他方、旅行需要減少が懸念され前日は軟調だったHIS(9603.T: 株価, ニュース, レポート)や近畿日本ツーリスト(9726.T: 株価, ニュース, レポート)、全日空(9202.T: 株価, ニュース, レポート)には買い戻しが入った。JR東海(9022.T: 株価, ニュース, レポート)やJR西日本(9021.T: 株価, ニュース, レポート)も反発した。
ソニー(6758.T: 株価, ニュース, レポート)、キヤノン(7751.T: 株価, ニュース, レポート)、トヨタ自動車(7203.T: 株価, ニュース, レポート)などの主力輸出株は米株高と円安が好感されそろって反発した。
(ロイター日本語ニュース 伊賀 大記記者)
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