株式市場、長期低迷の可能性も＝ＯＥＣＤ報告書

　［パリ　２１日　ロイター］　経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は２１日、クレジット市場の混乱で、株式市場がさらに大きな打撃を受ける可能性があるとの報告書をまとめた。

　報告書は、中央銀行が困難な課題に直面していると指摘。ドル安は自然な流れだが、国際的な政策調整が難しくなるとの認識も示した。

　金融市場の流動性は、クレジット市場の混乱にもかかわらず依然潤沢で、エマージング市場などで資産バブルが形成されるつつある可能性があるとも指摘。

　「株式市場は現時点で、今年夏の地合い悪化の影響を脱したようにみえるが、結論を下すのは早すぎる」とし、「調整は波のように押し寄せることが多い。資金調達コストの上昇は、企業や消費者に完全な影響を及ぼすまで通常数カ月かかる。最近の調整は、今後の長期低迷の前触れにすぎない可能性も十分にある」としている。