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東芝、ピクセラ、JDIなど
2017年6月8日 / 07:03 / 4ヶ月前

東芝、ピクセラ、JDIなど


1332  日水  654  +44大幅続伸。SMBC日興証券では投資判断「1」を継続、目標株価を810円から980円に引き上げている。今期営業利益は236憶円から260億円、前期比14.8%増益に上方修正。南米の鮭養殖事業で好調な市況環境の中、コスト削減効果が従来予想以上に歩留ると考えているもよう。また、2020年にも完全養殖したマダコの出荷を目指すと報じられていることも期待材料視された。

5707  東邦鉛  445  +21大幅続伸。みずほ証券が投資判断を「中立」から「買い」に格上げしており、見直しの動きにつながっているもよう(目標株価は620円から550円に引き下げている)。株価はピークから相対的にも大きく下落、製錬事業の収益性悪化は概ね株価に織り込まれたと判断したようだ。また、一部鉱山の生産不調による亜鉛需給のタイト化は、追加的な上昇要素になるとも指摘している。

6502  東芝  285.6  +14.8大幅続伸で1月18日以来の高値水準にまで上昇している。一部報道では、15日にも半導体メモリー事業売却への優先交渉先を選定する見通しと報じられている。米半導体大手のブロードコムが優勢とみられているようだ。金額面が好条件のほか、早期の売却を実現したい同社にとっては、独禁法抵触の懸念が乏しいことからも理想の相手と考えられる。目先の不透明感払拭への思惑が先行する格好に。

6762  TDK  7250  +250大幅続伸。シティグループ証券では投資判断を「3」から「1」に格上げ、目標株価も6800円から8600円まで引き上げている。セクターのトップピックとも位置付けているようだ。需給ひっ迫などの事業環境好転、センサなど新製品の視認性改善によって業績予想を上方修正、株価の割安感が強まったと判断しているようだ。19年3月期営業利益は従来予想の847億円から996億円に引き上げている。

6731  ピクセラ  229  +50ストップ高。グーグル主催の開発者向けイベントにおいて、グーグルのテレビ事業のパートナー10社のうちの1社として紹介されたもよう。出資先企業であるOakキャピタル3113が前日に発表している。業績インパクトへの期待が高まる状況となった。なお、Oakキャピタルも本日はつれ高する展開に。

4324  電通  5510  -180続落。前日に発表した5月の月次動向が弱材料視された。全社売上高は前年同月比6.8%減、2か月連続での前年割れとなっている。主力のテレビが同8.4%減と落ち込んだほか、新聞・雑誌なども大きく落ち込んでいる。月次での全体額の水準は2013年1月以来の低水準に。目先の業績に対する警戒感にもつながる形のようだ。

3085  ALサービス  4100  +405大幅続伸。前日に1:2の株式分割実施を発表、6月末が基準日となる。また、配当予想の実質上方修正も発表している。上半期末は従来予想の12.50円から16.00円に、期末は12.50円から8.00円(分割修正前ベースでは16.00円)に引き上げている。実施的に年間配当金は25.00円から32.00円に増配となる。配当金の実質引き上げは業績に対する自信の表れとも認識される形に。

2695  くら  4990  +230大幅続伸。前日に決算を発表、上半期営業利益は前年同期比13%減の31憶円となった。魚価上昇による粗利益率の悪化、広告宣伝費の増加などが響いた。ただ、2-4月期は同1%減益と減益幅は縮小、目先のあく抜け感にもつながる形のようだ。野村証券では上期業績に対する過度な悲観は不要として、「買い」推奨継続で、目標株価を7000円にまで引き上げている。

4587  PD  6850  -30高値更新も大引けにかけて利食いが強まる。前日に、イーライリリーが同社の創薬技術PDPSの技術移転を終了したと発表。昨年3月に技術ライセンス契約を締結しており、期待通りの展開となっている。技術ライセンス料は非開示であるが、クレディ・スイス証券では本件で約1000万ドルの移管料を受領すると予想しているもよう。

6800  ヨコオ  1543  +82大幅続伸。いちよし証券では19年3月期の業績予想を上方修正しているもよう。18年3月期営業利益は会社計画28憶円に対して30憶円を見込み、19年3月期は従来の32憶円から35憶円に増額、2ケタ増益基調が継続する予想となっている。自動車用アンテナなど車載通信機器が順調に伸びているほか、YPXシリーズも国内大手メーカーから高い評価を得ており、回路検査用コネクタも収益寄与への期待は大きいようだ。

6740  JDI  204  -10大幅反落。有機ELを手掛けるJOLED社(ジェイオーレッド社)の株式の取得に関する最終契約締結予定日及び株式の取得完了(子会社化)予定日の変更を発表したことが嫌気されている。子会社化の完了予定は、従来の17年12月下旬から未定に変更している。自社の経営再建が先決と判断したもよう。
《DM》

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