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東芝、KLab、東エレクなど
2017年7月13日 / 07:08 / 3ヶ月後

東芝、KLab、東エレクなど


5214  日電硝  4280  +250大幅反発。前日に業績予想の上方修正を発表。上半期営業利益は従来予想の110億円から前年同期比8割増となる160億円に増額、自動車向けにガラス繊維の出荷が拡大、業績をけん引する形になっている。第1四半期の実績から上半期上振れは想定線だが、強化分野の好調を素直に好感する展開になった。なお、通期予想は据え置いているが、上半期決算発表時に上方修正される可能性が高いとみられる。

6217  津田駒  191  +13急伸。前日に上半期の決算を発表している。営業損益は0.4億円の黒字、前年同期比92%の大幅減益となっているが、先の下方修正値に沿った水準であり、サプライズはない。一方、今回の決算発表時には据え置かれていた通期予想の下方修正が想定されていたが、予想は据え置かれた。足元での受注急回復などが背景とみられ、一転してのモメンタム好転が好感される流れとなった。

1861  熊谷組  377  +17急反発。大和証券では「強気」を継続している建設セクターの中で、トップピックと評価しており、見直しの動きにつながったようだ。同証券では、横浜市でのマンション施工不良問題や配当性向の低さなど従来のディスカウント要因はほぼ解消されたため、今後はバリュエーションの改善が進むと見ているもよう。レーティング「1」を継続で目標株価は550円としている。

7599  IDOM  661  -108急落で下落率トップ。前日に発表した第1四半期決算が嫌気された。営業利益は12.4億円で前年同期比0.2%減益、最終利益は4.6億円で同37.5%減益になっている。店舗運営費用の増加、豪州事業の低迷が背景になっている。通期では2割増益を計画しており、低調スタートによる下振れ懸念などが優勢になったようだ。月次の販売台数が順調推移であったことから、ネガティブなインパクトにつながる。

6502  東芝  242.4  -11.3大幅反落。17年3月期の有価証券報告書について、PwCあらた監査法人では監査意見を表明しない見通しと一部で報じられている。同社が米原発事業の巨額損失を知った時期を巡って、調査が終わるめどが立たないためとされている。上場廃止の可能性などが再度警戒される状況になっている。なお、同社では、監査法人の意見不表明報道に関して、そうした事実はないとのコメントを発表している。

5108  ブリヂス  4846  -76さえない。JPモルガン証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も5100円から4800円に引き下げている。米国での高付加価値品へのシフトや鉱山用タイヤの回復など好材料は概ね織込まれたと判断、今後は米国での需要反動減や原材料安を受けての価格調整リスクが認識される局面と考えているもよう。なお、JPモルガン証券では住友ゴ5110を「アンダーウェイト」に格下げ。

3656  KLab  2325  +107大幅続伸。東海東京証券の新規買い推奨以降、足元で上昇ピッチが速まる展開になっている。本日は一部のラジオ番組でも注目銘柄として取り上げられているもようであり、さらなる上値追いの展開に。テクニカル的な特徴などが指摘されており、一目均衡表の月足基準線突破後は上昇が加速するパターンや13年、14年、15年と、7月から8月にかけて上昇する傾向が指摘されているようだ。

7725  インターアク  741  -82大幅反落。前日に17年5月期の決算発表を行っている。営業利益は4.3億円と前期比7%の減益で、従来予想の約6億円を下回る減益決算となった。第3四半期累計では3億円で前年同期比46%増と大幅増益であったことから、3-5月期の失速がネガティブインパクト。18年5月期は5.7億円で前期比30%の増益を見込むが、市場予想は前期の下振れもあって下回る状況になっている。

8035  東エレク  16100  +475大幅反発。17年の世界の半導体製造装置販売額は、2000年を超えて過去最高になる見通しとの報道が伝わっている。サムスン電子など韓国メモリー大手の設備投資増加がけん引するほか、中国市場でも投資額が拡大する見通し。国内半導体製造装置でトップの同社には改めて好環境が意識される状況になっているようだ。好況を受けて、宮城県で増産準備を進めるとも報じられている。

9983  ファーストリテ  36220  -210小幅に続落。本日の引け後に第3四半期の決算発表を控えており、手控えムードも強まる状況のようだ。上半期営業利益は前年同期比31.5%増益、通期計画は前期比37.5%増益となっており、第3四半期累計では30%台の増益率がコンセンサスとみられる。3-5月期の既存店動向からはこの水準の確保は十分に可能であろうが、海外市場の収益貢献などで40%台の増益に転じてくれば、ポジティブな反応も期待。
《DM》

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