Reuters logo
プラザクリエイト Research Memo(2):プリント事業の環境変化への対応を進める
2017年7月14日 / 07:24 / 2ヶ月前

プラザクリエイト Research Memo(2):プリント事業の環境変化への対応を進める


*16:33JST プラザクリエイト Research Memo(2):プリント事業の環境変化への対応を進める
 

■会社概要

1. 沿革
プラザクリエイト7502の設立は1988年だが、事業自体の歴史は現代表取締役社長の大島康広(おおしまやすひろ)氏が学生だった1984年に遡る。2000年頃まではDPEショップのフランチャイズ(FC)展開で順調に成長を遂げたが、デジタルカメラとインターネットの普及に伴い、DPEショップへのニーズにも変化が生じ、それに対応すべく同社も直営による店舗展開強化など、組織体制や業容を変化させてきた。2006年には同業の55ステーションを子会社化し、店舗数は過去のピークと肩を並べるまでに増加したが、重複店舗の整理や事業環境変化への対応で店舗数は減少トレンドをたどった。その間、2007年にはモバイル事業(携帯電話販売事業)に参入した。モバイル事業はスマートフォンの普及と軌を一にして順調な成長を遂げてきている。

2012年3月期には事業構造改革費用4.5億円を特別損失に計上し、希望退職実施、本社移転、プリントサービス関連資産減損などの大ナタを振るった。この後同社は、プリントショップについて「Photo & More(フォト&モア)」という新たなコンセプトを打ち出し、“第2の創業期”と位置付けて2013年から店舗のフォト&モア化リニューアルを大規模に推進し、現在に至っている。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)


《TN》

当コンテンツはFISCOから情報の提供を受けています。掲載情報の著作権は情報提供元に帰属します。記事の無断転載を禁じます。当コンテンツにおけるニュース、取引価格、データなどの情報はあくまでも利用者の個人使用のために提供されているものであって、商用目的のために提供されているものではありません。当コンテンツは、投資活動を勧誘又は誘引するものではなく、また当コンテンツを取引又は売買を行う際の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。当コンテンツは投資助言となる投資、税金、法律等のいかなる助言も提供せず、また、特定の金融の個別銘柄、金融投資あるいは金融商品に関するいかなる勧告もしません。当コンテンツの使用は、資格のある投資専門家の投資助言に取って代わるものではありません。提供されたいかなる見解又は意見はFISCOの見解や分析であって、ロイターの見解、分析ではありません。情報内容には万全を期しておりますが、保証されるものではありませんので、万一この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、弊社および情報提供元は一切の責任を負いません。

【FISCO】

私たちの行動規範:トムソン・ロイター「信頼の原則」
0 : 0
  • narrow-browser-and-phone
  • medium-browser-and-portrait-tablet
  • landscape-tablet
  • medium-wide-browser
  • wide-browser-and-larger
  • medium-browser-and-landscape-tablet
  • medium-wide-browser-and-larger
  • above-phone
  • portrait-tablet-and-above
  • above-portrait-tablet
  • landscape-tablet-and-above
  • landscape-tablet-and-medium-wide-browser
  • portrait-tablet-and-below
  • landscape-tablet-and-below