年初来安値後に底堅さ見せた日本株、一部海外勢が割安感に注目

　伊賀　大記記者

　［東京　２０日　ロイター］　日経平均株価は米株安と円高を嫌気した売りに押され、１週間ぶりに年初来安値を更新したが、同時に底堅さも見せた。これまではアジア株が下落すると日本株はそれ以上に急落することが多かったが、２０日午前の日経平均下落率は他のアジア主要株より小さく「景色」に変化が見え始めている。

　サブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅融資）問題は長引く公算が大きいが、海外投資家の日本株ポジション減らしに伴う売りもヤマを越えつつあるとし、割安感の台頭に注目する声も出てきた。

　＜日経平均は後場に反転、アジア株よりも堅調な展開＞

　大幅安に身構えた株式市場参加者は、やや肩透かしを食らう格好となった。寄り付き前の外資系証券１３社経由の注文状況で、過去最大規模となる差し引き５０２０万株の売り越しになったとの観測が出たが、日経平均の下落幅は３００円に届かず。朝方早々に年初来安値を更新した後は軟調もみあいの展開となり、後場は徐々に下げ幅を縮小した。

　米株安を背景にアジア株も序盤に２─４％下落したが、日本株はアジア株下落を嫌気して下げ幅を拡大させていたこれまでと違い、底堅さをみせて下値を切り上げプラス圏に切り返し１５０円高まで上昇した。

　「一番できの悪い社員が一番最初にリストラされる」（欧州系証券情報担当者）──。世界同時株安の中で真っ先に売られる日本株はよくこのようにたとえられた。アジアの新興国に比べ、急成長が見込めない日本経済には魅力がないとして投資家が日本株のウエートを引き下げるというわけだ。アジア株が下落するとポジションをスクウェアにするため、アジア株の代わりに日本株が売られるケースもあるとみられていた。

　しかし、こうした海外勢の売りも一定度合いまで日本株のウエートが低下したことにより、一巡しつつあるとの見方が出始めている。魅力がないとはいっても売られすぎたというわけだ。リーマンブラザーズ証券チーフストラテジストの宮島秀直氏は「最近はアジア株などと比べても日本株の下落率が目立たなくなってきた。ＭＳＣＩワールド指数に韓国や台湾などアジア諸国株式が組み入れられ日本株のウエートが下がるのではないかとの思惑から日本株は売られてきたが、それも一巡してきた。スイスのプライベートバンカーやイタリアの運用会社、そして日本の信託銀行などが割安感の出てきた日本株に注目している」と述べる。