日経平均は反落、手がかり難で利食い売りが優勢

　［東京　２１日　ロイター］　午前の東京株式市場で日経平均は反落。手がかり材料に乏しく、２２日の米国株式市場の休場を前に様子見姿勢が強まる中で利食い売りに押された形となった。前引け直前には一時、前日比で２００円を超す大幅な下落となった。

　前場の東証１部騰落数は、値上がり７４５銘柄に対して値下がり８４２銘柄、変わらずが１１９銘柄。　

　きょうの東京株式市場は反落で始まった。為替が１ドル＝１０９円台の半ば近くまで円高に振れてきていることなどから、売り先行で寄り付いた後は安値もみあいの展開。

　１万５０００円近くまで下落幅が拡大する一方、そこが下値支持線となり下げ渋った。

　市場では「海外勢の売りが先行したものの、売り一巡後はさらに売り込む材料もなく、もみあっている。１万５０００円以下では前日に見られた国内長期資金の買い注文が残っているとの観測があり、売り仕掛ける動きも出ていない」（準大手証券トレーダー）との声があった。

　ただ、材料に乏しい中、２２日の米国の感謝祭と２３日の日本の勤労感謝の日の休場を前に、様子見姿勢が強まった。「手掛かりが見当たらない中で乱高下する形になったが、日米ともに休日を控えているため、見送り気分が強くなりやすい。利食い売りに押された形だ」（みずほインベスターズ証券・投資情報部部長の石川照久氏）という。

　一方で「日本企業の株価収益率（ＰＥＲ）が低いかどうかは議論が分かれるが、株価純資産倍率（ＰＢＲ）が１倍を切って解散価値を下回るような銘柄も増えてきていることには注目できる」（準大手証券情報担当者）といった声も出た。

　業種別では、鉱業や紙・パルプなどが高い。紙・パルプは、２０日に王子製紙(3861.T: 株価, ニュース, レポート)が三菱製紙(3864.T: 株価, ニュース, レポート)の第三者割当増資８００万株を引き受けると発表したことを受け、新たな業界再編の動きを期待した買いが先行しているという。一方、海運や非鉄金属、保険、石油・石炭は売られた。