ロイター調査：ＯＰＥＣ総会、増産観測が後退

　［ロンドン　３日　ロイター］　ロイター調査によると、市場の予想は、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が５日の総会で増産を決定するとの見方から離れつつある。今回の調査では、大勢が増産を予想していたわずか数日前の前回調査に比べ、ＯＰＥＣが原油生産量を据え置くとみる向きが増えた。

　合計２３の銀行やトレーダー、ファンドを対象に実施した今回の調査によると、うち１２社が増産はないと予想した。

　先週後半に行われた前回調査では、２４社のうち１８社が日量約５０万バレルの増産を予想していた。

　アナリストは、１週間前に１バレル＝１００ドルに迫っていた原油価格が今週３日には同８８ドルにまで下落したことが、市場の見方を変化させた一因だと指摘。

　ドイツ銀行のAdam Sieminski氏は「原油価格が１バレル＝１００ドルを超える水準にまで上昇すると考えられていたときは、日量５０万バレルの増産の可能性は高かったが、価格動向がネガティブとなったいま、増産を行って原油価格の暴落を招いた１９９７年のジャカルタ総会の記憶がよみがえることだろう」とし、５日の総会では生産量が据え置かれるとの見方を示した。

　ＯＰＥＣ加盟国の当局者らは、供給は十分で原油不足はみられないとして、増産の必要性を否定する発言を行っている。

　サウジアラビアのナイミ石油鉱物資源相は１１月３０日、「供給は極めて潤沢だ」とし、「（原油の）価格動向は市場のファンダメンタルズとは無関係だ」と述べた。

　アラブ紙アルハヤトによると、カタールのアティーヤ・エネルギー・産業相は、ＯＰＥＣが原油生産量を変更する可能性は低いとの考えを示した。