来週の日経平均、波乱含みだが後半は材料出尽くし感から反発の可能性

　［東京　１４日　ロイター］　来週の東京株式市場は転機を探る一週間となる見通しだ。世界的な信用収縮懸念と景気減速懸念がマネーマーケットを揺るがしており、株式やドルから債券や国際商品、円などへの資金シフトが進んでいる。

　株式に対しての「過剰な悲観」が完全に織り込まれたとはいえず、波乱含みの状況は続き週前半は下値模索の展開になりそうだという。ただ米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）や米大手金融機関の決算発表をこなすにつれ、週後半にかけては短期的な材料出尽くし感が強まりリバウンドする可能性もある。

　来週の日経平均株価の予想レンジは、１万２０００円─１万３０００円。

　＜クレジット市場の悪化続き、週前半は波乱含み＞

　１月の運用成績が過去最悪だったヘッジファンドは２月以降も運用成績が落ち込んでいるとみられ、ファンドの閉鎖などに追い込まれている。「解約よりもレバレッジ縮小の方が痛い」（外資系投信ファンドマネージャー）。信用収縮不安が高まるなか銀行など金融機関はデフォルトリスク（カウンターパーティ・リスク）減らすために、ヘッジファンドへの資金供給枠を縮小させていると言われている。いくつかのヘッジファンドではレバレッジを効かせて元手の何倍にも膨らませてきた急反動にみまわれており、株式売却など換金売りを急いで何とかしのでいる状況だ。

　「株が下げ止まるには信用市場の混乱が終わる必要がある」（野村証券・投資調査部チーフストラテジストの岩澤誠一郎氏）。「ファンダメンタルズからみれば株は売られすぎ」（外資系証券ストラテジスト）であったとしても売りが続き買いが入らない理由のひとつはそこにある。

　リスク警戒感の高まりを示すクレジット・デフォルト・スワップ（ＣＤＳ）は依然として上昇しており、来週前半も波乱含みの展開が続く見通しだ。

　＜ＦＯＭＣや米金融機関決算が転機か＞