燃料価格の高騰、米国ではＳＵＶ離れの傾向が加速

　［デトロイト　２６日　ロイター］　米国で過去１０年以上も高い人気を保っていた大型スポーツ・ユーティリティ・ビークル（ＳＵＶ）やトラックだが、記録的な燃料価格の高騰を受けて人気の陰りが顕著になってきている。

　自動車メーカーは生産台数削減を決め、在庫が積みあがったディーラーは下取り価格を大幅に下げており、リース会社にも評価損計上の懸念が出てくるなど、その影響は広範に広がっている。中古トラックの買い取りを中止するディーラーも一部に出ており、自動車メーカーの値引きも需要喚起にはつながっていない。

　リーマン・ブラザースのアナリスト、ブライアン・ジョンソン氏は顧客向けリポートで「自動車の低迷は問題の多い第２段階に突入したようだ」と指摘。「ガソリン価格が高止まりしているこの段階では、ピックアップトラックや大型ＳＵＶは新車・中古車ともに需要が急激に低下している」と述べた。　

　北米のトラック市場は過去数年、ほかではみられないような特殊な状況だったとも言える。業界紙オートモーティブ・ニュースによると、乗用車とトラックの販売台数比率は、欧州では５対１、アジア太平洋地域では２対１なのに対し、米国では昨年ほぼ１対１となっていた。

　しかし、ガソリン価格が最高値を記録するなか、フォードの「Ｆ─１５０」やシボレーの「シルバラード」、トヨタの「タンドラ」といった車種は、ことしに入って再販価格が２０％もしくはそれ以上下落している。

　こういった価格の下落により、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）GM.Nやフォード・モーター(F.N: 株価, 企業情報, レポート)の金融部門は、リース車の評価損計上を余儀なくされる。アナリストらの試算では、リースを終了したトラックやＳＵＶの価値下落により、ＧＭとフォードは合計３０億ドル以上の評価損を計上する可能性がある。

　米自動車メーカーには資金繰りをめぐる懸念も出ており、ＧＭの株価は２６日に５３年ぶりの安値まで下落。クライスラーには連邦破産法１１条の適用申請のうわさが流れたが、同社は手元資金は潤沢だとして同観測を否定した。

　ＧＭが先に発表したトラック生産の１７万台削減や、販売奨励策としての６年間の無利子ローン提供も、自動車メーカーが置かれた厳しい環境を物語っている。アナリストらは米自動車各社について、年内は強い値下げ圧力が継続すると予想している。