ホンダがＦ１撤退、経営資源を次世代技術に配分

　［東京　５日　ロイター］　ホンダ(7267.T: 株価, ニュース, レポート)は５日、自動車レースのＦ１世界選手権シリーズから撤退すると発表した。ホンダの企業ブランドを形成する重要な活動と位置づけてきたが、事業環境の急激な悪化を受けて決断した。

　活動に携わってきた技術者は次世代製品の開発に振り向け、環境・エネルギー問題の深刻化で転換期を迎えた自動車産業の新たな競争に備える。

　会見した福井威夫社長は「１１月に入ってから事業環境が加速度的に悪化した。９月までの状況なら撤退の決断はなかった」と述べた。さらに「単に経済が冷え込んでいるだけでなく、１００年間繁栄してきた自動車産業は次の１００年に向かう大きな変化を迎えている。Ｆ１に注いできた情熱、リソース、人材を新しい時代に振り向けるべきだという強い意志と受け取ってもらいたい」と語った。

　ホンダはＦ１から撤退することで、年間数百億円と言われる運営費の軽減につなげる。同社は今年度、２度にわたって業績見通しを下方修正。２度目の修正以降も米国を中心に自動車販売の減少に歯止めがかからず、期初の予定からすでに１４万台引き下げた生産計画は、「新たな減産が必要かどうか社内で精査している」（近藤広一副社長）状態に陥っている。

　栃木県の研究所でＦ１活動に携わってきた３５０─４００人の技術者は、今後は新しい技術や製品の開発に従事する。ハイブリッド車の品ぞろえを強化するほか、原材料の使用量が少なくて済む小型車の開発などを急ぐ。福井社長は「新興国の経済発展で資源の需給バランスは大きく変化した。経済が回復すればまた原油や原材料が高くなり、従来とは違った価値観の車づくりが必要だ」と述べた。その上で「Ｆ１に携わっていたエンジニアが大きな力を発揮すると思っている」と語った。

　＜撤退の評価は３年後に出す商品にかかっている＞

　ホンダは１９６４年、創業者の故・本田宗一郎氏を旗振り役にＦ１に参戦した。６８年に活動を休止したものの、８３年から９２年までエンジンを供給する形で再び参戦。１５１戦中６９回優勝するなど好成績を収め、「若々しい」、「スポーティー」といったホンダのイメージを形成するのに大きな役割を果たしてきたほか、レースで培った技術が商品に応用されるなど、実利面でも経営に貢献してきた。

　今回の撤退がホンダのブランドイメージを損なう恐れもあるが、福井社長は「ホンダの歴史上どういう意味を持つかというよりは、１年後、２年後、３年後にホンダがどういう商品を出しているかで評価すべき。良い決断だった、と言われるようにしなくてはいけない」と語った。エンジン供給の形で活動を継続する予定はなく、復帰の可能性も「白紙」（福井社長）だという。