ロイターサミット：米ハイテク企業、需要回復でも下期見通しは慎重

　［ニューヨーク　１８日　ロイター］　ハイテク企業から需要回復の兆候を指摘する声が聞かれるが、多くの企業は好転が需要の根本的回復というより顧客の在庫補充を反映しているにすぎないと考えている。

　このため、セクターが底入れしたかどうかについては依然懐疑的な姿勢を保っている。

　ニューヨークで開かれたロイター・テクノロジー・サミットに出席したアドバンスト・マイクロ・デバイス（ＡＭＤ）(AMD.N: 株価, 企業情報, レポート)やサイベース(SY.N: 株価, 企業情報, レポート)などの最高経営責任者（ＣＥＯ）は１８日、経済環境について厳しい見方を示した。

　消費者や企業の買い控え傾向を背景に売り上げが急激に落ち込み、ハイテク企業は今年、逆風にさらされた。調査会社のＩＤＣによると、１─３月のパソコン（ＰＣ）出荷は世界全体で７．１％減少している。

　こうした逆風にハイテク企業は生産の大幅削減で対応し、結果として在庫は縮小した。失業の増加や経済の不透明感を考慮すれば、今回の需要の回復が本物と断言するアナリストはほとんどいないだろう。

　ＡＭＤのダーク・メイヤーＣＥＯは「こうした状況下では特に底打ちを実際に宣言できるのは、過ぎ去って振り返ったときだろう」と指摘。「状況は落ち着くと期待している。年後半には再び成長を取り戻すことができるだろう」と述べた。

　サイベースはハイテクセクターの支出が少なくとも１年間、あるいは２０１１年まで低迷すると予想している。

　同社のジョン・チェンＣＥＯは「だれもパーティが再び始まると予想して経営すべきでない」と警告した。