日経平均が急反発、外部環境好転で買い戻し

　［東京　１９日　ロイター］　東京株式市場で日経平均は急反発。前日比２５０円を超える上昇となった。米株高と円安進行で輸出株を中心に幅広く買いが入った。

　新型インフルエンザの感染拡大懸念で前日は大きく売られたが、短期筋の売りが中心で、外部環境が好転したきょうは一転買い戻しが優勢になった。一部ではウエート調整にともなう海外勢の実需の買いが入っているとの指摘もあった。

　東証１部騰落数は値上がり１３８９銘柄に対して値下がり２３６銘柄、変わらずが７２銘柄。

　新型インフルエンザ感染拡大の不安が払しょくされてないにもかかわらず、外部要因の好転であっさり市場ムードが変わるところに、現在のマーケットの特徴が表れている。海外勢の買い戻しを原動力にした株価上昇は一服。財政政策や金融緩和を背景にした景気底打ちは織り込み済みとなり、３月期企業の業績・見通し発表も一巡した。「そのときどきの材料に反応するが、あくまで日経平均９０００円から９５００円のレンジ内の動きとなっている」（大手証券トレーダー）という。

　需給面でみてもレンジ色が強くなっている。「９０００円を割り込む水準では買い遅れた金融法人などが待ち受けている一方、９５００円を超えるとナンピン買いで平均取得コストが下がった機関投資家などからの売りが出てくる」（準大手証券エクイティ部）。上下固められたレンジ内を短期筋の売買で上下しているという展開だという。

　市場では「これまで日本株に対してかなり弱気でアンダーウエートにしていた海外勢が実弾の買いを入れている可能性がある。インドなどアジア株の上昇やリスク許容度の回復が背景だろう」（野村証券・エクイティ・マーケットアナリストの佐藤雅彦氏）との指摘も出ているが、現時点ではレンジを打ち破るような動きにはなっていない。

　あす発表の１─３月期国内総生産（ＧＤＰ）も大きな材料にはなりにくいとの見方が多い。実質ＧＤＰはかなりの悪化が予想されているものの、事前予想の前期比マイナス４．２％（年率マイナス１５．７％）程度は「株価に織り込まれている」（大手証券情報担当者）という。

　海外勢はＧＤＰに反応しやすく、当日の反応は限定的であっても、翌日以降に嫌気売りを出してきた１０─１２月期ＧＤＰ（２月１６日発表）のような展開もあり得るが、「１─３月期がさらに厳しいとみられていた当時と違い、景気はわずかだが明るさがみえてきている状況だ。景気の大底を打ったとしてポジティブな反応となる可能性もある」（別の準大手証券トレーダー）という。