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〔マーケットアイ〕株式:新興株式市場はしっかり、東証1部大型株に関心移る
2015年10月23日 / 06:12 / 2年前

〔マーケットアイ〕株式:新興株式市場はしっかり、東証1部大型株に関心移る

[東京 23日 ロイター] -

<15:05>  新興株式市場はしっかり、東証1部大型株に関心移る

新興株式市場はしっかり。日経ジャスダック平均、東証マザーズ指数ともに続伸した。「値動きのいい東証1部の大型株に関心が移ったため、やや盛り上がりに欠けた」(ネット系証券)との声が出ている。個別銘柄ではモバイルファクトリー 、ワットマン が上昇。メドレックス 、ネプロジャパン は下落した。

きょうマザーズに上場したGMOメディア は初日値付かず。公開価格2740円に対し、6310円買い気配で終了した。

<14:12>  日経平均は伸び悩み、週末控え利益確定の動き

日経平均は伸び悩み。1万8800円台半ばとなっている。取引時間中で8月31日以来となる1万8900円水準を一時回復したが、「週末を控え個人投資家を中心にいったん利益確定の動きが出ている」(国内証券)という。

<12:55>  日経平均は一段高、1万8900円台を回復

日経平均は後場に入り一段高。1万8900円台を回復した。週末にもかかわらず前場中に高値圏を維持したことに加え、TOPIXが200日移動平均線を回復したことなどが投資家心理を改善させているという。

市場からは「寄り付きから日銀の追加緩和期待が広がっているが、ドル120円台後半であえて追加緩和をする必要はなく、むしろ円安の進行の弊害が懸念される。今回のECB総裁の発言を受け、かえって日銀の追加緩和の可能性は低下した」(大手証券)との声が出ている。

<11:35>  前場の日経平均は433円高、ECB緩和示唆を好感し大幅反発

前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比433円97銭高の1万8869円84銭となり、大幅に反発した。欧州中央銀行(ECB)のドラギ総裁が12月の追加緩和の可能性を示唆したことで欧米株が急伸。外部環境を好感した買いが広がった。日銀の追加緩和への期待感も支えとなり、不動産や金融セクターの上げが目立つ展開となった。

日経平均は9月9日の高値1万8770円を上回り、取引時間中としては8月31日以来の高値水準に回復した。東証1部の値上がり銘柄は全体の85%となったほか、東証全33業種が上昇した。

ECB総裁の追加緩和示唆により「米国の利上げが遠のいたとの見方に加え、足元では中国景気に対する過度の悲観も後退しつつある。国内企業決算への反応も良好で、下落局面で落としていたポジションをニュートラルにする動きとなっている」(岩井コスモ証券執行役員の木村勝氏)との声が出ている。

東証1部の騰落数は、値上がり1616銘柄に対し、値下がりが204銘柄、変わらずが80銘柄だった。

<11:02>  日経平均は高値維持、米企業の好決算も支えに

日経平均は高値維持。1万8800円台後半で推移している。「アマゾン・ドット・コム やアルファベット(旧グーグル) など好決算を発表した米企業が時間外取引で急伸している。国内でも安川電機 が連日の上げとなっており、企業業績を悲観したポートフォリオを組むと痛い目にあいそう」(中堅証券)との声が出ている。

<10:02>  日経平均は高値もみ合い、日銀緩和への期待感広がる

日経平均は高値もみ合い。1万8800円台後半で推移している。「ドラギECB総裁が追加緩和の可能性を示唆したことを受け、日銀も追加緩和に踏み切るとの期待感が広がっている。企業決算がそこそこ良いとの評価も株価上昇に寄与している」(国内証券)という。業種別値上がり率上位には証券、不動産、保険など追加緩和の恩恵を受けやすいセクターが並んでいる。

<09:06>  寄り付きの日経平均は大幅反発、ECB追加緩和示唆を好感

寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比326円78銭高の1万8762円65銭となり、大幅に反発して始まった。欧州中央銀行(ECB)のドラギ総裁が12月の追加緩和の可能性を示唆したことで欧米株が上昇。ドル高/円安進行も支援材料となり、主力株が総じて上昇している。金融セクターや外需関連の上げが目立っている。

日経平均はその後も強含み、前日比で400円を超す上昇となっている。TOPIXは1550ポイントを回復した。

<08:12>  寄り前の板状況、主力株は買い優勢

市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車 、ホンダ 、キヤノン 、ソニー 、パナソニック が買い優勢。指数寄与度の大きいファーストリテイリング 、ファナック と、三菱UFJフィナンシャル・グループ 、三井住友フィナンシャルグループ 、みずほフィナンシャルグループ など大手銀行株が買い優勢となっている。

(ロイター日本語ニュース 金融マーケットチーム E-mail:scoopeqt@thomsonreuters.com 電話:03-6441-1787)

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