〔兜町ウォッチャー〕海外勢の日本株買いが鮮明に、「持たざるリスク」も意識か

　日本株の上昇に勢いが付いてきた。２日の東京株式市場で日経平均.N225は、節目の１万４０００円を回復。終値では１月１１日以来、約４カ月ぶりの水準まで戻した。株高のけん引役とみられているのが海外勢だ。金融市場の問題が最悪期を脱したとの見方が広がり、買い戻しが活発化しているほか、日本株を「持たざるリスク」も意識されている。

　東京証券取引所が２日にまとめた４月（３月３１日―４月２５日）の３市場投資主体別売買動向によると、外国人は８２０４億円の買い越しとなり、最大の買い主体となった。昨年１１月から５カ月続いた大幅な売り越し基調に歯止めがかかったことになる。

　海外勢による日本株買いの多くは、買い戻しとみられている。サブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）問題に端を発する信用収縮や世界景気の減速懸念からリスク資産を圧縮する動きが広がり、外国人は２００７年８月から今年３月までに日本株を約４兆円売り越した。昨年夏場以降の世界の主要市場の中で、日本株のリターンはとりわけ低調だったため、多くの海外ファンドは日本株の組み入れ比率を引き下げてきた。

　しかし、年初からの日本株のパフォーマンスは必ずしも低調ではない。米ダウ.DJIの年初から５月１日までの下落率１．８％に対し、日経平均は年初から２日終値までで、７．３％と表面上は下げ率が大きいものの、ドル建て日経平均（日経平均を円レートで除す）でみれば約２．２％の下落となり、米国株と大きなパフォーマンスの差はない。「日本株のアンダーウエートを維持すると、グローバルのベンチマークに勝てない。運用競争上の『持たざるリスク』が日本株買い戻しを誘発している。ファンダメンタルズを評価しているというより、買わざるを得なくなっているファンド勢が多いのではないか」（欧州系証券営業部長）との指摘が出ている。

　足元ではＣＴＡ（商品投資顧問業者）による債券先物売り／株式先物買いの仕掛けも、買い戻しを加速させるきっかけになったとみられている。

　ただ、野村証券・ストラテジストの藤田貴一氏は「海外勢が日本株をアンダーウエートからニュートラル方向にウエート調整しているのは事実だが、一段と買い上がるかは疑問」という。藤田氏は「海外投資家のパニック的な心理は落ち着いたが、現時点で日本株を前向きに評価しているわけではない。ここから買い増しを期待するには国内から海外にアピールする材料が不可欠だ」と話し、手放しでの楽観的見方には懸念を示している。