再送：〔アングル〕個人投資家の外債ファンド志向鮮明、サブプライム深刻化で資金流入加速

　大林　優香記者

　

　［東京　３０日　ロイター］　個人投資家の外債ファンド志向が鮮明になっている。投資信託情報サービス会社のリッパーのデータによると、米サブプライムローン（信用力の低い借り手向け住宅融資）問題が深刻化する昨年８月までは、世界の株式に投資する投信への資金流入が顕著だったが、８月以降は世界の債券に投資するファンドへの資金流入が加速した。

　サブプライム問題に端を発した金融市場の混乱で投資家のリスク許容度が低下したほか、定期分配型ファンドを好む高齢層が「昨年後半から分配金が減少した株式型ではなく、分配金の推移が安定している外債ファンドを好む傾向が一層強まった」（ドイチェ・アセット・マネジメントのファイナンシャル・ストラテジスト、藤原延介氏）とみられる。

　野村総合研究所の追加型投信資金動向データによれば、６月も２６日までの累計で流入超なのは海外債券型のみで、国内株式、海外株式、国内債券、国内ハイブリッド、海外ハイブリッド型すべてが流出超となっており「安定的な運用資産とみなされる外債ファンド偏重の投資姿勢が当面続く」（大手証券）と見る向きが多い。

　

　＜不動産型グローバルが資金純流出額トップ＞