重い展開、景気改善期待が後退し7月は正念場＝来週の東京株式市場

　［東京　３日　ロイター］　来週の東京株式市場は、煮詰まり感が強く重い展開となる見通し。１日の日銀短観６月調査で、足元の景況感改善度合いが市場の予想を下回った一方、２日に発表された６月の米雇用統計では非農業部門雇用者数が予想を上回る減少となった。日米を軸にファンダメンタルズの改善期待が先行して３月のボトムから上昇を続けてきた日経平均だが、経済指標の下振れを受けて勢いが鈍化。７月に入って３日続落となった。市場では「よほど大きなプラス材料が出ない限り、重い展開が続く。７月は正念場となりそうだ」（国内証券）との声が出ている。

　日経平均株価の予想レンジは９５００円─１万０１００円。

　＜個人投資家のけん引続くか＞

　６月の第３週、４週と２週続けて海外投資家が日本株を売り越し、これまでけん引役となってきた海外投資家の動きが止まっている。半面、材料株、テーマ株を中心に個人投資家の物色意欲は旺盛だ。「国内機関投資家の動きがほとんど観測されず、個人投資家が市場のけん引役として、どこまで続くかがカギ」（国内投信投資顧問）との声が少なくない。ただ、足元で、特定かつ少数の大口プレーヤーの先物売買によって相場が大きく振られることが多いとの見方で、「手控えムードが強まり商いが細るなか、これらのプレーヤーの動きに左右される状況が続く可能性が高い」（国内証券）との指摘もある。

　ある証券トレーダーは「下値が切り上がる一方、上値も切り下がり三角もち合いの様相となっている。７月の早い段階で６月の高値１万０１７０円を抜けてこないと、トレンドとして下向きに転換する可能性もある」と懸念を示す。