昨夏の原油価格高騰、米経済のリセッション入りの決定打に＝著名エコノミストら

　［サンフランシスコ　４日　ロイター］　米国の景気低迷の直接の原因は住宅市場の崩壊だったが、米経済のリセッション（景気後退）入りに決定打をもたらしたのは、昨年夏の原油価格の高騰だった。４日に当地で開催されたアメリカン・エコノミックス・アソシエーションの年次会合で著名エコノミスト２人がこうした見解を示した。

　

　１年にわたる米景気後退については住宅市場の崩壊が主因とされているが、国際通貨基金（ＩＭＦ）のチーフエコノミスト、オリビエ・ブランチャード氏は、原油価格の高騰も過去と同じようなインパクトを米経済にもたらしたと分析。原油価格高騰による影響は「基本的にはまだスタグフレーションの段階だが、明らかに米経済の成長低下の一因となっている」と述べた。

　原油価格は２００８年７月に１バレル＝１４５ドルを上回る過去最高水準まで上昇。その後は急落し、現在は１バレル＝４７ドル近辺で取引されている。

　一方カリフォルニア大学サンディエゴ校のジェームズ・ハミルトン教授は、原油価格高騰により消費需要が冷え込む結果となり、特に自動車産業が手痛い打撃を受けたと指摘。「住宅関連や金融関連の問題がトップストーリーではなかったと言うつもりはない。直接の引き金になったのはその２つだった。しかし（原油価格の高騰により）われわれが直面する問題が耐えられる範囲内から、耐えられない大きさにまで拡大してしまった」と述べた。

　さらに「今回のリセッションが０７年末に始まったと考えるなら、原油価格高騰もその要因の１つとして考慮しなくてはならない」と述べた。

　米経済が１９８０年代初めに約１８カ月にわたるリセッションを経験したときも、また１９７０年代半ばに景気低迷と物価上昇が同時進行するスタグフレーションが起きたときも、原油価格の高騰が原因とされた。これに対し、今回の景気後退は住宅市場の崩壊が果たした役割が際立った特徴のひとつとされ、これまでの景気減速期よりも事態が深刻化している理由として挙げられてきた。