環境・資源関連に投資妙味、足元は割安＝ＤＷＳ

　［東京　１２日　ロイター］　ドイチェ・アセット・マネジメント・グループ、ＤＷＳインベスメンツのシニアファンドマネージャー、ニコラス・フーバー氏は、地球温暖化対策をはじめ、水やエネルギーなどの環境・資源関連や食糧問題などのアグリビジネス関連企業への投資に関し、足元は割安な水準にあるとして、投資を再開したことを明らかにした。

　米国をはじめ各国が、ＣＯ２削減問題など再生可能エネルギーに投資する政府見解を明らかにしてきたことなどもその背景にある。

　ドイチェ・アセットが開いた説明会で述べた。フーバー氏は、水などの生活基盤、食糧、クリーン・エネルギー関連の、世界の企業の株式を中心に投資する環境・資源関連のマルチテーマ型ファンドを運用している。

　フーバー氏は、世界的な金融不安から株式市場は軒並み下落しファンドの基準価額も下落基調が続いたが「リセッションであっても人は生活を営んでおり、水やエネルギー、食糧を必要とする。これらのテーマは今後、人類が必ず対応していかなくてはならない問題だ」と指摘し、長期的観点から投資妙味のある分野だとしている。

　同氏の説明によれば、現在約６７億人の世界人口は毎年８０００万人のペースで増え続け、２０５０年には９０億人に達する見通し。人口増加は当然、水や食糧、エネルギー需要の増加を意味する。人間の生活に欠かせない水の中でも飲用に使用できる淡水は極めて限られているほか、生活することで排出されるＣＯ２は地球温暖化といった気候変動からひいては食糧栽培に影響する。水資源を求め、脱塩技術やろ過技術など、水関連のインフラへの需要は高まっており、特に新興国市場では水インフラの伸びは今後５─１０年の間に２けたが予想されるという。

　また「２０３０年まで世界の電力需要は増加する見通し」（同氏）で、ＣＯ２削減も含めたエネルギー問題は深刻化している。各国とも石油依存からの脱却をはかり、ＣＯ２削減に向けた太陽光発電や風力発電など再生可能エネルギー利用目標を掲げ、各国政府の投資額も明らかになってきている。このため、代替エネルギー関連は注目される重要な投資先だとしている。

　（ロイター日本語ニュース　岩崎　成子記者）