波乱含み、引き続き海外要因と為替に振れやすい＝今週の東京株式市場

　［東京　１９日　ロイター］　今週の東京株式市場は、ひきつづき波乱含みとなりそうだ。２２日は米国の感謝祭、２３日は日本で勤労感謝の日と休日が続き、少ない営業日の中で、米株や為替の動向、またサブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）問題で損失拡大のニュースなどが出れば、それらに振られやすい地合いが続くとみられている。

　半面、国内決算のピークが過ぎ、「今週発表の国内外の経済指標は、大きく事前の予想から振れない限り、市場の材料にはならない。サブプライムローン絡みの損失報道が一巡したとの認識が広がれば、売られすぎから押し目買いが入り、来週初めにも反発する可能性はある」（大和住銀投信投資顧問　株式運用部チーフストラテジスト　門司総一郎氏）との見方もある。１６日の米国株式市場は反発した。売られていたハイテク株に押し目買いが入ったほか、原油高から石油株が買われた。

　

　今週の日経平均株価の予想レンジは、１万４８００円─１万５５００円。

　

　＜サブプライムソーン関連報道に警戒感＞

　

　「国内の決算がピークを越えた中、サブプライムローン問題のニュースや為替動向に左右される展開となるだろう。国内株はテクニカルでみると十分に割安感があるが、海外投資家など買い手が戻ってくるか、いつ押し目買いが入るかはわからない」（国内証券投資調査部）という。