世界の株式は割安、悪いニュースは織り込み済み＝シティグループ

　［シンガポール　４日　ロイター］　米シティグループの株式ストラテジストは、４日公表されたリサーチノート（２日付）の中で、世界の株式は、今年上期に大幅下落しており、歴史的な基準からすると、特にその他の資産と比べて割安となっているとの見解を示した。

　ストラテジストは「悪いニュースの大半が既に織り込まれているようだ」との見方を示している。

　リサーチノートは「懸念事項が増加したことが、投資家の警戒姿勢の継続につながった」と指摘。「最大の懸念要因としては、金融機関の資金不足や利益に対するリスク、インフレの加速や金利の上昇などが挙げられる」としている。

　世界の株式市場の指標となっているモルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（ＭＳＣＩ）ワールド・インデックスは今月に入って約２％下落。上期には１２％下落した。

　シティは、世界の株式市場の株価収益率は現在、１４．３％で、過去１０年に見られた平均水準と比べて低く、１９９０年代の平均も下回っていると指摘。「最近の株式市場の調整で、株価収益率は現在、８０年代の平均をやや上回る水準となっている。株式は、債券と比べて、７０年代と同じくらい割安だ」としている。

　ロイターが、欧州大陸や米国、英国、日本の大手投資会社５０社を対象に実施した調査によると、資産クラスの混ざった投資ポートフォリオの中の株式ポジションの平均比率は６月、前月の５９．５％から５６．９％に低下した。

　シティは「新興国市場と英国を除く欧州をオーバーウエートとしている」一方、「英国と日本は引き続きニュートラルとし、米国とアジア太平洋地域の先進国はアンダーウエートとしている」ことを明らかにした。