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日経平均は3日続落、円高・資源安を嫌気 一時1万6500円割れ
2016年3月9日 / 06:32 / 2年前

日経平均は3日続落、円高・資源安を嫌気 一時1万6500円割れ

 3月9日、東京株式市場で日経平均は3日続落となった。強含んだ円相場や原油相場の下落など外部環境の悪化を嫌気した売りが先行。写真は都内で1月撮影(2016年 ロイター/Toru Hanai)

[東京 9日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は3日続落となった。強含んだ円相場や原油相場の下落など外部環境の悪化を嫌気した売りが先行。上海総合指数.SSECが一時3%を超える下げとなったことも重荷となった。日経平均は取引時間中としては3月2日以来、1週間ぶりに一時1万6500円を割り込んだが、後場に下げ幅を縮小した。

外為市場ではドル/円JPY=EBSが112円台で推移するなど円高基調を継続。米原油先物も1バレル36ドル台まで下落した。

原油など資源価格の下落の背景には、世界景気の減速懸念があるという。前日発表の2月中国貿易収支は予想に比べ悪化。また経済協力開発機構(OECD)が発表した1月の景気先行指数(CLI)も99.6と、前月の99.7から小幅に低下している。地域別指数では中国、日本に加え、米国も下落基調を続けている。

内藤証券投資調査部長の田部井美彦氏は「過去の米大統領選をみると、選挙の年を含め最初の2年は米国の経済環境は良くない。米経済の成長率は上がってこないと、為替市場は読み始めているのかもしれない」と指摘。米景気に対する不透明感が強まるなか、「ドル/円も円安方向になかなか進まなくなりつつある」と話し、日本企業の来期業績に対する警戒感が国内株の重しとなっているとみている。

日経平均の下げ幅は一時200円を超す場面があった。ただ下落スタートとなった上海株に持ち直しの動きがみられたことで、押し目を拾う動きもみられた。東証33業種では情報・通信、水産・農林業を除く31業種が下落した。

個別銘柄ではアイロムグループ(2372.T)が大幅高。8日、子会社のIDファーマがiPS細胞を作製する方法に関する技術について、日本で基本特許に続き改良特許の特許査定を取得したと発表し材料視された。

半面、日本テレビホールディングス(9404.T)、東京ドーム(9681.T)が軟調。野球賭博問題をめぐり、プロ野球の巨人に所属する高木京介投手が関与していたことが新たに判明したと報じられた。集客減や広告収入などへの影響を懸念する売りが出たという。

東証1部騰落数は、値上がり372銘柄に対し、値下がりが1477銘柄、変わらずが94銘柄だった。

日経平均.N225

終値      16642.20 -140.95

寄り付き    16625.59

安値/高値   16494.80─16706.25

TOPIX.TOPX

終値       1332.33 -15.39

寄り付き     1334.89

安値/高値    1322.14─1338.15

東証出来高(万株) 224920

東証売買代金(億円) 22806.12

長田善行

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