米国民の過半数、09年の見通しに楽観的＝調査

　［ニューヨーク　３０日　ロイター］　米マリスト大学世論研究所（ＭＩＰＯ）が行った最新の世論調査で、景気後退（リセッション）の長期化が予想されるにもかかわらず、米国民の過半数が２００９年に楽観的な見方をしていることが分かった。　

　ＭＩＰＯのリー・ミリンゴフ氏は「経済は当然注目されるが、古きを捨て新しきを得るという１年のこの時期には楽観論が反映されている」と述べた。

　調査は今月９─１０日に米国人１００３人を対象に実施。明るい未来を期待している人の割合は４５歳未満が６４％、４５歳以上では５２％と、若い世代ほどより楽観的であると示された。

　同調査の数日前には、全米経済研究所（ＮＢＥＲ）が２００７年１２月に米経済が景気後退（リセッション）入りしたと正式発表したばかりだった。