ファンドマネジャーの間でスタグフレーション懸念強まる＝メリルリンチ6月調査

　［ロンドン　１８日　ロイター］　メリルリンチが１８日に発表した６月のファンドマネジャー調査によると、過去１カ月間で成長減速と物価高が同時進行するスタグフレーションに対する懸念が強まった。株式に対する姿勢は過去１０年間で最低水準となった。

　調査は世界各国のファンドマネジャー２０４人が対象で、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）や欧州中央銀行（ＥＣＢ）がインフレに対する警戒姿勢を示すなか行われた。インフレ高進を背景に金利上昇観測が広がるなか、世界的な成長や利益見通しが弱まっているところに大きな変化がみられるとした。

　メリルリンチ調査のコンサルタントを務めるデービッド・バウアーズ氏は「（回答者の）約８７％が、インフレはトレンドを上回り、成長はトレンドを下回っているととらえ、（成長が）減速するなか短期金利は上昇していると考えている」と述べた。

　世界経済が今後１年で減速すると答えたのは７５％で、前回５月調査の６１％から拡大。企業収益の悪化を見込む向きも７５％と、前回から若干増加した。インフレが世界的に上昇するとした回答者は５９％で、前回の５３％を上回った。

　投資に対しては警戒感が強まっている。キャッシュを「オーバーウエート」としたのは５１％で、前月の４２％から拡大。株式を「アンダーウエート」としたのは約５０％で、前月の３５％から大幅に増加した。債券を「オーバーウエート」としたのは１９％で、前月の２２％から縮小した。

　前出のバウアーズ氏は、オーバーウエートとアンダーウエートの差異に言及し「株式に対するスタンスは過去１０年間で最もネガティブな水準」と指摘した。

　

　地域別でみた株式のオーバーウエートの割合は、新興市場国が４２％、米国が３７％、日本が２６％、ユーロ圏が２４％、英国が１０％。

　為替では、ドルが最も過小評価されているとの回答が６６％、ユーロが最も過大評価されているとの回答が７４％。

　商品（コモディティ）では、原油が過大評価されているとの回答が６６％、金が過大評価されているとの回答が３４％だった。

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