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[ニューヨーク 28日 ロイター] 米アップル(AAPL.O)も韓国サムスン電子(005930.KS)も、いつまでもスマートフォンから巨額の利益を計上できると期待しない方がいい。
昨年のスマホ販売台数は7億台に達し、前年比43%増と信じがたいほどの伸びを示した。調査会社ストラテジー・アナリティクスによると、今では携帯電話の5台に2台以上がスマホとなっている。
このペースでいけば、いずれ成長が鈍化するのは自明だ。単純な計算でも、スマホの台数は2年以内に携帯電話全体より多くなってしまう。そしてITの歴史は、端末の価格が下がり続けていくであろうことを教えてくれる。メーカーの利益率にとっては「有毒な組み合わせ」だ。
パソコン(PC)市場がどういった歴史をたどってきたか振り返ってみよう。1990年代半ばから米国の家庭に急速に普及したPCは、1998年末までには全世帯の半数が所有するようになった。そこから普及のペースは鈍り、やがて「徐行スピード」にまで減速した。
不幸なことに、PCの価格は下降線を描きを続け、政府統計によると、1998年以降で90%以上も下がった。半導体などの部品がコモディティー化したことが背景にある。
PCメーカーは新たな客層を開拓するのではなく、値下げ競争でライバルメーカーから顧客を奪う道を選んだが、それが自らを傷つける結果となった。
米デルDELL.Oの利益率は1998年と1999年には8%に達していたが、その後は右肩下がりとなり、過去5年は平均4%前後となっている。1998年以降、同社の株式時価総額は4分の3ほど減少した。
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