リーマン破綻から1年、「大恐慌」の懸念後退し回復の兆し

　［パリ／ワシントン　９日　ロイター］　１年前のリーマン・ブラザーズ(LEHMQ.PK: 株価, 企業情報, レポート)破綻時、「大恐慌」の再来はごく当たり前の懸念だったが、政府による巨額の支援を背景に世界経済はリセッションの深みから浮上しつつあり、そうした懸念も後退している。

　壊滅的危機も現実のものとはならず、国際機関などは経済が既に成長を再開しているとみている。今回の景気後退は１９２９─３３年の大恐慌以来の落ち込みとして何度も記録されたかもしれないが、大恐慌と比べれば、大差のある２位にすぎない。

　国際貿易は活性化の兆しを見せ始め、定期的な企業の景況感調査は今年３月以降の安定化を示唆、株式市場に急伸のきっかけを与えた。今や経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）などの機関は景気後退の終わりを予想するようになっている。

　フランスの金融サービス仲介会社、グローバル・エクイティーズの経済調査責任者、マルク・トゥアティ氏は、新型インフルエンザ再流行のように、１９２９年の大恐慌再来の懸念もすぐにＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）やＹ２Ｋ（コンピューター西暦２０００年問題）といった、現実のものとはならなかった経済的大惨事の仲間入りをするだろうと話す。

　だが大流行したものもある。経済は中央銀行や政府の莫大な額の介入によって持ち直しており、公的支援という命綱に今も頼っている。

　次なる課題は、恐慌入りを阻止した財政・金融両面からの刺激策をいつ、どのようなスピードで解除するかという、インフレを再燃させることなく巻き戻す出口戦略だろう。ドイツ銀行の欧州担当主任エコノミスト、トマス・マイヤー氏は「今のところ、リセッションの感触はさほど悪くない。しかし清算する日はまだ先のことだ」と指摘する。

　２０カ国・地域（Ｇ２０）財務相・中央銀行総裁会議は今月５日、共同声明を発表し、世界経済の回復が確実なものとなるまで流動性の供給を続けることで一致したことを明らかにした。国際通貨基金（ＩＭＦ）は景気刺激策について、今年の世界のＧＤＰの２％、来年のＧＤＰの１．６％に相当すると推定している。　

　＜激震＞