次世代自動車特集：カギ握る電池大容量化、業界に構造変化も

　［東京　２７日　ロイター］　モータリゼーション普及の起爆剤となった「Ｔ型フォード」を米フォード・モーター(F.N: 株価, 企業情報, レポート)社が世に送り出してから約１００年。産業界のチャンピオンとして世界に君臨した自動車業界は今、歴史的な転換点に差しかかった。

　環境問題の重要性が意識される中、次世代自動車の心臓部はエンジンからエレクトロニクス技術を基盤とする蓄電池に代わるとの見方が強まっている。クルマを取り巻く産業地図が大きく塗り替えられる可能性が高まると同時に、電力インフラやＩＴ（情報技術）ネットワークと融合し、従来は想像もしなかったような新ビジネスが生まれる可能性も指摘されている。自動車、エレクトロニクス、エネルギーなど広大なビジネスのすそ野に波及しそうな一連の動きは、「新･産業革命」と呼べるほどのインパクトを予感させる。ロイターは次世代自動車を中核とした巨大なうねりの一端を３本の記事で紹介する。

　＜普及台数で電気自動車に水を空けるハイブリッド車＞

　千葉市（幕張）で開かれている「東京モーターショー」では、ホンダ(7267.T: 株価, ニュース, レポート)が近距離用小型電気自動車「ＥＶ－Ｎ」を初出展し、三菱自動車(7211.T: 株価, ニュース, レポート)が既に発売済みの電気自動車「ｉ―ＭｉＥＶ(アイ・ミーブ)」をベースにした小型商用車を出品した。トヨタ自動車(7203.T: 株価, ニュース, レポート)のプラグイン・ハイブリッドは１２月に国内発売予定で、３時間充電すれば電気のみで２０キロメートル走行でき、事実上の電気自動車である点も注目された。

　中でも電気自動車に社運をかけている日産自動車(7201.T: 株価, ニュース, レポート)は、前後２人乗りで、カーブで二輪車のように車体が傾く超小型電気自動車「ランドグライダー」や、２０１０年から日米で投入し年産２０万台の量産を計画している電気自動車「リーフ」を展示した。カルロス・ゴーン最高経営責任者（ＣＥＯ）は１９日、都内の外国特派員協会で講演し、「自動車の排気ガスと地球温暖化との間に因果関係があるかないかにかかわらず人々は（排気ガスが）ゼロの車を求めている」と力説、電気自動車に経営資源を集中投下する意気込みをみせた。

　しかし、エコカーの主流は当面、ハイブリッド車とみられている。調査会社の富士経済によると、ハイブリッド車の世界市場は２００９年見込み６８万４０００台だが、電気自動車は２０１０年で３０００台程度。２０２０年の予測でもハイブリッドは３７５万台まで急増するが、電気自動車は１３万５０００台程度にとどまる見通しだ。

　電気自動車は、搭載する電池が３００万円程度と高い上に、現在の電池容量では走行距離が最長１６０キロ程度（日産「リーフ」の場合）にとどまる。電池の容量や充電施設などインフラの整備が不可欠で普及へのハードルは高い。

　このためトヨタは、家庭で充電可能で、ガソリンも併用できるプラグインが「現実的な解」（内山田竹志副社長）との立場。同社の豊田章男社長はモーターショーが報道陣に公開された２１日に「短距離は電気自動車、長距離は燃料電池車という住み分けになっていくと思う」と述べ、次世代技術は全方位で取り組む姿勢とともに電気自動車は当面、短距離輸送手段に限定されるとの見方を強調した。