ビッグマック指数ではユーロが依然過大評価

　森　佳子記者　

　［東京　３０日　ロイター］　購買力平価に基づくビッグマック指数によると、ユーロは債務危機を受け過大評価がある程度修正されたが、依然フェアバリューから１９％過大評価されている。人民元は６月半ばの弾力化表明以降も４８％過小評価されている。

　他方、通貨高是正のために当局が積極的に自国通貨売り介入したスイスでは、かえって通貨高を招き、スイスフランは６７％と大幅に過大評価されている。日本が今後円高抑制の政策オプションを考える上で参考になりそうだ。　

　　＜ユーロは依然過大評価＞　

　ビッグマック購買力平価（Purchasing Power Parity＝PPP）では、米国内と米国外のビッグマックの販売価格は等しくなるとする「一物一価の法則」の下で、それぞれの通貨の購買力が等しくなるように計算したインプライドＰＰＰ（フェアバリュー）と実際の為替レートを比較し、過小・過大評価を程度を判断する。

　英エコノミスト誌の調査では、米国でのビッグマックの販売価格は現在３．７３ドル。ユーロ圏では３．３８ユーロなので、ユーロのフェアバリューは１．１０ドル。前日ユーロは１２週間ぶり高値となる１．３１０７ドルまで上昇したが、現在は１．３０６０ドル付近で約１９％過大評価されている。

　一般的なＰＰＰでは、それぞれの国で流通する同じ財・サービスを複数選択しバスケット物価指数で比較するが、英エコノミスト誌が開発したビッグマック指数では、バスケットの代わりに、世界約１２０カ国で販売されるビッグマック一品のみを採用する。

　ＰＰＰが長期的な為替相場予想に適するかについては議論が分かれるが、野村証券金融市場調査部の外国為替アナリスト、池田雄之輔氏は「ボラティリティの高さから、為替相場は必ずしも長期的にＰＰＰに収れんしないとの指摘もあるが、ＰＰＰからみた割高感、割安感は実感に合う場合が多い。リーマンショック直後の為替相場の混乱後の各通貨の落ち着きどころとなったのも、ユーロを除いて、ほぼＰＰＰだった」という。