来週の外為市場、金利差相場が再開へ

　［東京　９日　ロイター］　来週の外為市場で、ドル／円は１２０─１２２円を中心に推移する見通し。ドイツで開催されている７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）では、円安が共同声明に盛り込まれる可能性は低く、円高圧力は軽微にとどまるとみられている。

　Ｇ７後は、金利差に着目しドルやユーロが買われやすく、円が売られやすい流れが強まり、ドル／円は１２２円超えを試す展開となりそうだ。しかし、米国が早期に利上げに向かうなど積極的なドル買いの材料も見当たらず、ドルが高値を超えて上昇を続けるにはエネルギー不足。個々のイベントへの反応は大きくなることはあり得るが、ドル／円は概ね、直近のレンジ内での動きにとどまるとみられている。

　予想レンジはドル／円が１１９．５０─１２２．５０円、ユーロ／ドルが１．２９００―１．３１００ドル。

　＜コンセンサスどおりならＧ７の影響は軽微、目線は次の材料へ＞

　Ｇ７に関連しては、欧州当局者などからの円安けん制発言が会合後も続く可能性や、円安の根源となっている日本の低金利などが話題に上る可能性が円高リスクとして警戒されている。しかし「Ｇ７が各国の通貨政策に介入するような声明を出すとは考えづらい」（都銀）との見方から、Ｇ７の共同声明では円安が直接的に文章として盛り込まれることはないとの見通しで市場は一致している。

　外為市場ではすでに、Ｇ７への警戒感を理由にした円のショート・ポジションの調整は収束。ドル／円は６日に１２０．００円をわずかに割り込んだ後は、再び１２１円台を回復した。「Ｇ７の結果による動きは一時的なもの」（都銀）と見込んだ市場は、イベントを終えた後の相場展開を読み始めている。　

　＜金利がテーマの相場再開、レンジ超えるドル買いにはならず＞

　来週は、１４─１５日にバーナンキ米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の上下両院での議会証言のほか、米国の１月小売売上高（１４日発表）、２月フィラデルフィア連銀景況指数（１５日）、１月生産者物価指数（１６日）などの注目度の高い指標発表が続く。また、１５日に日本の１０─１２月期国内総生産（ＧＤＰ）１次速報の発表、翌週には日銀金融政策決定会合の開催を控えており、市場の焦点は再び各国の金利に集まりやすい。金利水準の低い円を調達通貨としてみなす円売りが再度、市場のテーマとなりそうだ。