来週の日経平均は波乱含み、サブプライムの悪材料こなす局面に

　［東京　９日　ロイター］　来週の東京株式市場は、波乱含みとなりそうだ。サブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）問題に対する市場の警戒感は根強く、悪材料に反応しやすい地合いが続くと予想される。

　米国の経済指標が弱い内容であれば、株価は一段の下振れもあり得る。しかし、直近の大幅安でテクニカル的には下げ過ぎとの見方も多い。特段の悪材料がなければ１万６０００円近辺までの自律反発が見込める。　

　今週の日経平均株価の予想レンジは、１万５３００円─１万６０００円。　

　＜国内より外部要因に左右されやすい環境＞　

　日経平均は１１月１日の直近高値から９日までの６営業日で、約１３００円の大幅下落を記録した。サブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）関連で巨額損失を計上する企業が相次ぐなどネガティブな話題が相次ぎ、投資家の不安心理が高まった。為替が円高方向に振れたことで企業業績への懸念も出ている。

　１１月第２週（１１月１２日―１６日）も悪材料に反応しやすい地合いが続きそうだ。「決算発表が一巡し、国内より外部要因に左右されやすい環境になる。サブプライム問題で何が出るか分からない不安感が残り上値は重い」（新光証券マーケットアナリストの高橋幸男氏）という。海外で新たな損失拡大などのニュースが出れば、市場は敏感に反応しそうだ。米国では１４日に１０月小売売上高、１５日に１０月消費者物価などの経済指標が発表される。米国の景況感が下振れた場合も株価にはネガティブ材料になりそうだ。

　国内では１３日に７─９月期ＧＤＰ速報値が発表される。ロイターが民間調査機関の予測をまとめたところ、予測中央値は前期比プラス０．４％、年率プラス１．７％となった。１％台後半とみられる潜在成長率並みとなる見通しで、予想を大きく外れなければ、市場の反応は限定的とみられている。１２日、１３日の日銀政策決定会合も市場は現状の金融政策維持を織り込み済みであり、材料視されていない。　

　＜テクニカル指標は売られ過ぎを示唆＞