日経平均が急反落：識者はこうみる

　［東京　２７日　ロイター］　午前の東京株式市場では、日経平均が急反落。１万５０００円台を割り込み、下げ幅は３００円を超えた。サブプライム懸念の強まりを背景にした米国株安や円高／ドル安が嫌気され、銀行株や輸出関連株を中心に幅広く売られた。市場関係者のコメントは以下の通り。

●米株の乱高下が投資家の手を引かせる

＜みずほインベスターズ証券　投資情報部部長　石川　照久氏＞

　前日上昇した分を下げているのと考えれば大きな変化が出ているというわけではない。日本株についてはサブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅融資）問題を含め比較的落ち着いてきているとみている。ただ、米株価が最近乱高下しているのが懸念される。乱高下自体が投資家の手を引かせてしまうからだ。日本もバスケット取引を除けば実質的な出来高は低くなっているが、米国株も薄商いのなかで値動きが激しくなっている面がある。

　為替や原油を含め、現在は落ち着きどころを探る途中にあるとみており、外部要因の乱高下がなくなれば、日本株の割安感に投資家が注目することが期待できよう。

●サブプライム問題に左右される相場続く

＜大和住銀投信投資顧問　チーフストラテジスト　門司総一郎氏＞

　昨日は日経平均で一時４００円を超す上昇となったが、それでも日本株は他のアジア市場と比較して上げ幅が小さかった。きょうは為替が１ドル１０７円台の円高に振れていることもあるが、前日の米国市場でサブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）問題絡みのニュースが複数出て米株が急反落した影響を多分に受けている。