日経平均、1万5000円割れ直前で跳ね返され下げ渋る

　［東京　１８日　ロイター］　午前の東京株式市場では、日経平均が続落。米国株安を受けて先物主導で一時は１万５０００円の下値に急接近した。しかし、台替わりの直前で跳ね返された後は先物に買い戻し入り、日経平均も戻りに転じて１万５１００円台を回復した。

　為替が１ドル＝１１２円後半から１１３円台までドル高／円安に振れたことも下値をサポートした。

　前場の東証１部騰落数は、値上がり６９４銘柄に対して値下がり９０９銘柄、変わらずが１１８銘柄。　

　１７日の米ダウ工業株３０種は１７２．６５ドルの下落。インフレと米景気の両面で懸念が強まっており、スタグフレーションが意識され始めている。市場では「景気に自信が持てないということであり、現段階ではマインドの下振れの範囲内。株価がスタグフレーションを本格的に織り込み始めたわけではない」（大手証券）との声が多い。

　しかし「スタグフレーションリスクを完全に否定することもできない。このため、マーケット心理が落ち着かない」（みずほインベスターズ証券調査部副部長、川崎恵次郎氏）ことから、東京市場の値動きも不安定なものとなった。

　米国株安を受けて朝型は先物主導で売りが先行。日経平均の下げ幅は一時２００円を超え、心理的な節目である１万５０００円の下値をトライした。しかし、この直前で跳ね返されて下攻めに失敗。その後は先物の買い戻しが先行して日経平均も戻りに転じ、１万５１００円台を回復した。為替がドル高／円安に振れたことも、センチメントを改善した。

　買い戻しムードはこれまでサブプライム不安に乗って売り込まれた銀行株にも波及。みずほフィナンシャルグループ(8411.T: 株価, ニュース, レポート)など大手銀行株が次々と切り返した。

　ただ、基本的には売りたたかれたものの買い戻しの範囲を出ず、相場の本格反転は期待しにくいという。「外部環境が不透明ななかでは押し目買いも短期スタンスにとどまりがちだ。株価下落による割安感といっても為替や景気など外部環境によって割安感の前提が変わってくる可能性もある。長期スタンスでの押し目買いは入りにくい状況になっている」（みずほインベスターズ証券、川崎氏）との声が上がっている。