日米株式市場の下落：識者はこうみる

　［ニューヨーク／東京　９日　ロイター］　米国株式市場の主要株価指数が２００８年の幕開けから過去最悪のスタートを切っているのを受け、米経済がリセッションに向かっているとの懸念がさらに高まっている。９日の東京株式市場でも日経平均は寄り付きで反落、一時は前日比で２００円を超す大幅な下落となった。株式市場に関する識者のコメントは以下の通り。

●米景況感厳しいが、米株は今週中にもボトムか

＜大和総研シニアストラテジスト　成瀬順也氏＞

　米経済指標で最も重要なＩＳＭ製造業景気指数と雇用統計が悪化したことを受けて、当面の米景況感は厳しい。しかし、米国の現状はミクロとマクロがかい離している。来週以降の決算シーズンではグローバル企業を中心に予想を上回る決算が出るとみている。金融を除く１０―１２月期決算は１０％程度の増益となりそうだ。金融機関の決算については株価が先行して織り込んでいるため、悪材料出尽くしになるだろう。米国株は今週中にボトムを付け、月末にかけては反発すると予想している。

　米国のリセッションの確度は高まったが、ＩＳＭ指数でリセッションの境目とみられる４１．９までまでは、まだ開きがある。景気は年末に向けて緩やかに減速するとみている。時間的な余裕があり、その間の政策対応は可能だ。カントリーワイド・フィナンシャルCFC.Nの株価が急落したが、米大手銀行の資金繰りが悪化しているわけではない。信用収縮には至らないだろう。

●海外長期投資家のアロケーション変更売りも

＜新生銀行アセットマネージメント部部長、作本覚氏＞

　昨年末からの東京市場の下げについては、サブプライム問題などファンダメンタルズ要因のほか、需給面からは米系証券の一角がＴＯＰＩＸ先物への売りを強めていることがあげられる。１１─１２月の外国人投資家のポジションの手仕舞いが終了してからのこの売りは、さすがに株価に響いた。