ビッグマック指数からみたドルの適正レートは79.14円

　［東京　２５日　ロイター］　ビッグマック指数で見ると、円はドルに対して大幅に過小評価されており、最近の円高はこれから始まる大幅な円の上昇の序章に過ぎないかもしれない。日本マクドナルド社(2702.Q: 株価, ニュース, レポート)によれば、東京都内で販売されているBigMacの価格は現在一律２９０円（税込価格、税引き前は２７６円）。

　他方、２００８年１月現在、ニューヨークのマンハッタンでは同３．４９ドル（税引き前）で販売されている。購買力平価は２７６を３．４９で除した７９．１４円となる。

　ビッグマック指数は、購買力平価（Purchasing Power Parity＝PPP）理論にもとづく指数の一つで、マクドナルド社が販売しているBigMacの価格で各国の購買力を比較したものだ。英国の経済誌エコノミスト（The Economist）が発表したものが起源。

　財やサービスの取引が自由に行える市場では、同じ商品の価格は１つに決まるという一物一価の法則のもとで、それぞれの通貨の購買力（商品を購入する力）が等しくなるように計算した各国通貨の交換比率が購買力平価だ。

　２５日のドル/円レートは東京時間で約１０７．２０円なので、購買力平価でみると、円がドルに対して２８．０６円（約３５．５％）過少評価されているという計算だ。つまり、円はドルに対して今後さらに大幅に上昇する余地があるということになる。

　「消費財のPPPは円高の上限を表していると言われ、これまでも実際に上限となってきた」と内閣府・経済社会総合研究所・主任研究官の岡田靖氏は指摘する。 　　

　＜為替が先か、物価が先か＞

　伝統的な購買力平価の考え方では、まず２国の物価水準が変動して、一物一価の法則により、物価が均衡するようなレベルに為替レートが動くというものだ。つまり、物価に為替レートが合わせるという順序だ。