来週の株式市場は一番底探る波乱の可能性、売り手は機会狙う

　［東京　８日　ロイター］　来週の東京株式市場は引き続き波乱含みの展開となり、新たに一番底を付ける可能性もあるとみられている。決算発表がピークを過ぎるなど売り材料は減ってくるものの、信用収縮不安が根強く買い手不在の中、ヘッジファンドなど海外勢がぜい弱な日本株を売りたたくタイミングを虎視眈々（こしたんたん）と狙っているという。

　円高が再び進行する懸念も残るが政策への期待は薄い。

　来週の日経平均株価の予想レンジは、１万２５００円─１万３３００円。

　＜弱者の日本株をたたく動きが続く可能性＞

　「大きく稼ぐには強者にはこびる一方で、泥まみれの弱者をたたくのが一番。一番の弱者が日本株だ」──。欧州系証券のある株式担当者はそう語る。

　東証がまとめた２００８年１月（１月４日─２月１日）の３市場投資主体別売買内容調査によると、外国人の売り越し額は７２５９億円と１２月（３３７７億円）の２倍以上となった。前年後半に日本株が他の海外市場を上回る下落率を記録したこともあり、海外勢の売りもそろそろ止まるのではないかとの淡い期待が年初の市場に流れたが、０８年以降も売りが続いていることがはっきりと示された。

　一部のヘッジファンドなどは４─１２月期決算や０８年３月期見通しを下方修正したような企業にカラ売りを仕掛けているとみられている。いずれカラ売りのために借りた株を返さなければならないため、将来的な買い戻しパワーが蓄積されているとも言えるが「返すのには時間的余裕がある。突発的な材料が出ない限り、買い戻しが活発化するのは早くて３月中旬以降だろう」（先の欧州系証券）との見方が出ている。

　海外機関投資家の一部では日本株がアンダーウエートになっており、今年前半にもニュートラルに戻すとの予測もあるが「解約申請期限を３月末から数えて４５日前となる２月１５日に設定しているヘッジファンドが多く、その期間を過ぎるまでは動きにくい」（米系証券ストラテジスト）という。