ドル下値模索、米信用不安増大で100円割れも

　［東京　７日　ロイター］　来週の外為市場は、米不良債権問題に端を発した信用不安の増大に敏感な反応を示す展開が続き、ドルは下値模索になりそうだ。１００円割れも照準に入ってきたが、このところの急ピッチのドル安で、投機筋のドル売り持ちは累積しており、米信用不安の悪化が市場の想定内であれば、一気に１００円割れはしないとの見方もある。

　今週、対ドルで１．５４ドル台の史上最高値を更新したユーロについては、引き続き底堅い展開を予想する市場参加者が多い。足元で米国の利下げ観測の高まりと共に、欧米の期待金利差は拡大しており、ユーロ／ドル相場も金利差拡大の思惑に沿って上昇する見通しだ。　欧州中央銀行（ＥＣＢ）のトリシェ総裁はインフレに対してタカ派的なトーンを維持しており、これもユーロの支援材料となるだろう。

　予想レンジはドル／円が１００．５０―１０４．００円、ユーロ／ドルが１．５２５―１．５６０ドル。

　来週は、１１日に３月の独ＺＥＷ現況指数、景気期待指数、１月米貿易収支、３月９日までの週のＡＢＣ／ＷＰ消費者信頼感指数、１２日に１月ユーロ圏鉱工業生産、米住宅ローン指数、１３日に２月の米輸出入物価、３月８日までの週の米新規失業保険申請件数、２月の米小売売上高、１４日に２月の独及びユーロ圏２月ＣＰＩ改定値、米２月のＣＰＩ，米３月ミシガン大消費者信頼感指数などが発表される。

　＜不良債権問題の悪化で信用不安高まる＞　

　米国では住宅ローン会社の債務不履行などが信用不安の増大につながっている。

　「ジャンボ・ローン」と呼ばれる住宅金融公社の買取対象にならない大きな金額のローンを取り扱う米住宅ローン会社ソーンバーグ・モーゲージTMA.Nは、６日、追加担保差し入れ要求に対応できず債務不履行通知を受けたことを明らかにした。　さらに、米プライベートエクイティ、カーライル・グループ系のカーライル・キャピタル・コーポレーションも追加担保差し入れを履行できず債務不履行を通知されている。

　みずほ総合研究所・経済調査部・シニアエコノミストの吉田健一郎氏は「住宅ローン会社のデフォルトやヘッジファンドの破綻など、周りを見渡すと、ドル売り材料に事欠かない状況だ。現時点ではドル買い戻しのセンチメントは醸成されづらい。市場はドル安リスクを強く意識しつつ、米経済指標や信用不安の増大に敏感な展開が続くと予想される」と語る。