日経平均が大幅続伸、薄商いのなか先物主導で為替にらみの値動き

　［東京　１９日　ロイター］　東京株式市場では、日経平均が大幅続伸。米利下げに加え、一時対円で１００円台に乗せたドル高／円安を背景に寄り付きで１万２０００円台を回復。一時は４００円を超える上昇となった。

　しかし、米追加利下げ期待が強いなかでドルの高値は一時的なものに終わり、９８円台まで下落したドルをにらんで日経平均も伸び悩んだ。海外金融機関の財務や米景気に対する不透明感が払しょくできず実需の動きが鈍いなかで、先物主導の戻りには迫力が乏しいという。

　東証１部騰落数は値上がり１５２１銘柄に対し、値下がりは１４９銘柄。変わらずは５４銘柄だった。

　米ベアー・スターンズBSC.Nの動向をにらんで市場参加者は金融システムリスクにおびえ、身売りで着地したあとは第２のベアー・スターンズ探しに走り出すなど、日米市場とも悲観シナリオを織り込む態勢に入っていた。このため、０．７５％の米利下げが実施され、リーマン・ブラザーズLEH.Nとゴールドマン・サックス(GS.N: 株価, 企業情報, レポート)の決算が予想を上回ったことで、株価にもドルにも急速に揺り戻しが起きた。これらを別の角度からみれば、１％という事前の期待より小幅な利下げと大幅減益の決算でもあったが、これを好材料と受け止めるほど「市場のセンチメントは大きく悲観に傾いていた」（中堅証券）。日米株式は急速に買い戻され、ドルも一時は対円で１００台に乗せるドル高／円安となった。

　ただ、４月米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）でも連続利下げが予想されるなか、ドルは１００円台に定着しきれなかった。一時は９８円台へと水準を切り下げたことで、日経平均も買い一巡後は伸び悩む展開。いったんは上値を伸ばしたとはいえ、東証１部出来高は２１億３４３３万株の薄商いにとどまっている。実需の動きが鈍く真空地帯のなかを先物主導で値を戻した格好だ。本腰を入れた買いではないだけに、センチメントを左右する為替に連動しやすいという。

　実際、業績をみるうえで乱高下する為替は重要な変数だ。３月ロイター企業調査によると、２００８年度の社内為替レートの中央値は、ドル／円が１０８円。「足元の水準よりドル高／円安で、これを前提に業績予想をすると下方修正が出る可能性もある。為替の落ち着きどころを見極めたい」（大和証券ＳＭＢＣエクイティ・マーケティング部課長代理、西村由美氏）と関係者の声も慎重だ。

　一方で、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は追い込まれつつある。２月の卸売物価指数（ＰＰＩ）は、コア指数がプラス０．５％と急上昇。インフレ圧力が強まるなかで、１８日のＦＯＭＣではダラス地区連銀のフィッシャー総裁とフィラデルフィア地区連銀のプロッサー総裁が、より小幅な利下げが好ましいとして０．７５％ポイントの利下げに反対票を投じており、利下げに向かうＦＲＢは一枚岩ではない。

　金融機関の財務や景気への不透明感でＦＲＢへの政策ニーズは強まっているが、一方で膨らむインフレ懸念が利下げによるドル安や商品市場へのマネーフローとタッグを組んで立ちはだかっている。ＦＲＢの苦境がみえてきているだけに、株式市場でも買い戻しは入っても腰の入った新規の買いにはつながりにくい。