来週の外為市場は円高リスクも、米消費関連指標などに注目

　　［東京　９日　ロイター］　来週の外為市場は、信用収縮が米国の実体経済にいかなる影響を与えたかを確認する一週間となりそうだ。特に米小売売上高や米ミシガン大消費者信頼感指数等の消費関連指標が注目される。

　ゴールデン・ウィークをはさんだ直近の２週間では、金融市場の正常化期待や米経済に対する行き過ぎた悲観論の修正でドルが買い戻されたが、１２日から始まる週では、経済指標を見極めながら、方向感の「仕切り直し」が予想され、景気指標や米株の動向次第では、円高リスクがありそうだ。

　ユーロは、投機的なポジションが売り持ち（ショート・ポジション）に傾いていることもあり、下落したとしても、対ドルで反発しやすい環境だ、との指摘が為替トレーダーの間で多い。　

　予想レンジはドル／円が１０２．００―１０６．００円、ユーロ／ドル１．５２００―１．５７００ドル。

　＜米銀の貸出条件厳格化と米消費動向＞　

　「ドルについては、ここ１―２週間で、金融市場の正常化が織り込まれて買い戻されてきたので、（１２日の週は）信用収縮が実体経済にどのような影響を与えたかを確認する展開を予想する」とクレディ・スイス証券のヴァイスプレジデント小笠原悟氏は語る。

　注目されるのは、米金融機関の貸し出し動向と、それが個人消費に与える影響だ。

　米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が５日公表した４月の銀行上級貸出担当者調査によると、米国内の銀行は景気見通しの悪化や先行き不透明感を理由に、過去３カ月で企業・個人向けの貸し出し条件を厳格化した。