1─3月期実質ＧＤＰ：識者はこうみる

　［東京　１６日　ロイター］　内閣府が発表した２００８年１－３月期国民所得統計１次速報によると、実質国内総生産（ＧＤＰ）は前期比プラス０．８％、年率換算プラス３．３％となり、１０―１２月期のプラス０．６％に比べ、成長率は上昇した。市場関係者のコメントは以下の通り。

●数字・内容ともに事前の見方と一致、株式市場には中立

＜丸和証券　調査情報部次長　大谷正之氏＞

　各メディアの予想数字から見ると予想の範囲内だ。外需と住宅の回復がけん引するという構図も事前の見方と一致している。設備投資がさえないのは仕方ないだろう。原材料高の行方や景気が不透明ななかでは企業が設備投資を抑える行動にでざるを得ない。

　株式マーケットに対しては中立だろう。為替や外国株など外部環境も良く、市場推計の外国人投資家の寄り付き前注文も大幅な買い越しだった。日本株は堅調な展開が予想される。

●デフレ脱却の方向性も

＜大和証券ＳＭＢＣ　チーフストラテジスト　末澤豪謙氏＞

　総じて市場予想より強めとの印象を受ける。先行きの米国経済動向などが心理的な重しとして残っているうえ、設備投資がマイナスとなっているのは懸念材料。ただ、年後半にかけ米国経済が持ち直すと仮定すれば、国内経済が大きな後退に至るリスクが軽減されよう。最近、ゼロ近傍でもたついていた国内需要デフレーターが前年同期比プラス０．５％となり、プラス方向となっている。