株安・ドル安のミニ連鎖、原油価格次第では弱気論の広がりも

　［東京　２１日　ロイター］　東京市場は株安／債券高。ドル相場も軟調地合い。原油高が世界景気に与える悪影響があらためて意識されている。商品投資顧問業者など海外勢が株先売り／債先買いを持ち込み、為替市場でも短期のファンド勢がドル売りを仕掛け、株安／ドル安のミニ連鎖となった。

　米投資銀行がヘッジで多額損失を計上する可能性があると一部で伝えられたことも材料視された。原油価格次第では、短期的にはポジションの解消を巻き込みドル売り／株売りが続く可能性がある、との見方も出てきた。

　＜ドル安で株売り地合い強まる＞

　株式市場では日経平均が続落、取引時間中としては５営業日ぶりに１万４０００円を割り込んだ。前日の米国株式市場でダウ平均が２００ドル近い大幅安となったことに加え、ドル／円が１０３円台前半の円高に振れたことが嫌気された。

　海外勢から大型株中心に利益確定売りが出たほか、先物へのまとまった売りも下げを加速させる要因になった。「４月以降の海外勢の買い戻しに一巡感があり、もともと調整が入りやすい局面だった。年初から米ダウとドルベースの日経平均は連動性を強め、東京株式市場は独自性のないマーケットになりつつある。政治の閉塞感もあり、国内の材料不足は否めない」（三菱ＵＦＪ証券の吉越昭二シニア投資ストラテジスト）という。

　新光証券エクイティストラテジスト、瀬川剛氏は「米市場の動きは２０日の段階でＣＴＡによる株先売り／債先買いである程度先取りしていたが、きょうの取引時間中に円高／ドル安が進行したことで、輸出関連株を中心にさらに売りが強まった」という。　

　このほか市場では、ウォールストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）紙電子版がリーマン・ブラザーズLEH.Nなど米投資銀行がヘッジで多額損失を計上する可能性があると伝えたことがドル売り／株売り材料になったとの指摘が出ていた。日経平均は午後には３００円超の下げとなった。

　＜原油高の影響で様々なシナリオ＞