午前のアジア株式市場は大幅安、米ドル安など重し

　［香港　９日　ロイター］　９日午前のアジア株式市場は、大幅に下落した。米原油先物の急騰、米ドル安に加え、米経済がスタグフレーション（インフレと不況の同時進行）に陥る兆候が濃厚になったことが重しとなっている。

　米労働省が６日発表した５月の米雇用統計によると、失業率は４月の５％から２２年ぶり最大の上昇幅となる０．５％ポイント上昇し、５．５％となった。２００４年１０月以来の高い水準をつけ、非農業部門雇用者数は５カ月連続で減少した。

　世界中でインフレ圧力が高まるなか、米国の雇用情勢の悪化が鮮明になったことで、個人消費回復への期待がすぽみ、１９７０年代に米国をおそったスタグフレーションの再現が懸念されている。

　また、米原油先物は６日には１バレル＝１３９ドルを超える史上最高値を更新している。

　東京証券取引所の日経平均は、前営業日終値比２．０６％下落。寄り付き直後から、ハイテク株が売られた。キヤノン(7751.T: 株価, ニュース, レポート)が約４％下落し、日経平均の下げを主導している。

　日興コーディアル証券のエクイティ部部長の西広市氏は「日本では諸外国ほどインフレ懸念は強くないが、海外の株価が下落傾向にある時に、日本だけが上昇することはありえない。今日はまさしくそういった状況になりそうだ」と説明した。

　ソウル株式市場では、総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）が２．２％下げ、３月１３日以来最大の下落幅を記録する勢いとなっている。サムスン電子(005930.KS: 株価, 企業情報, レポート)が３％下げ、指数を押し下げている。

　オーストラリア、香港、フィリピンの金融市場は、それぞれ祭日のため休場。