打ち砕かれた「日本株の米株離れ」期待、日米で金融株売り

　［東京　１９日　ロイター］　１９日の東京市場は、日経平均が３００円を超す下落となり、市場の一部でささやかれていた「日本株の米株離れ」という期待感を打ち砕いた。米金融セクターへの懸念が再び広がる中で、これまで買われてきた国内の銀行株が海外勢からの売りにさらされ、日本株全体の下げを加速させた。

　午後の取り引きでは、アジア株全般が軟調なことも材料視され、株式市場には暗雲が立ち込めた。他方、円債市場では、商品投資顧問業者（ＣＴＡ）が国債先物の売りをまとまって出し、株価下落の中で債券も売られるダブル安現象となった。

　＜米金融セクターへの懸念、国内銀行株を直撃＞

米大手投資銀行によるサブプライム関連の損失計上が相次いでいるほか、米大手地銀のフィフス・サード・バンコープ(FITB.O: 株価, 企業情報, レポート)が減配と２０億ドルの増資計画を発表したことを受けて、１９日の株式市場では「金融セクターへの不安心理が高まっている。特別に大きな話とは言えないものの、マーケットは金融問題に対して神経質になっている。米株安の影響で海外勢の動きも鈍い」（東海東京証券・エクイティ部長の倉持宏朗氏）との見方が出ている。

　米フィラデルフィアＫＢＷバンク指数は１８日、フィフス・サード・バンコープのニュースを受けて、一時４．２％急落。２００２年１０月以来の安値を付けた。バンク・オブ・アメリカ(BAC.N: 株価, 企業情報, レポート)、サントラスト(STI.N: 株価, 企業情報, レポート)などが下げた。サブプライム問題の影響が小さく、財務体質が健全とみられた日本の銀行株も米銀行株安の影響は避けられず、メガバンク株を中心に下げが目立っている。「米国の銀行株が下落すると、グローバルポートフォリオの中で日本の銀行株は自動的にオーバーウエートになってしまう。内容が良いとはいえ、ある程度の調整売りは出てくる」（外資系証券トレーダー）という。

　複数の市場筋によると、海外勢からの国内銀行株売りは午前だけでなく、午後の取り引きでも継続していた。

　三菱ＵＦＪ証券・エクイティ部部長代理の谷村仁氏は「ヘッジファンドを中心に米銀への不安をあおることで債券価格を上げたいという動きがあり、これが米株安につながった」と指摘している。

　ただ、谷村氏は「当局による金融システム維持への信頼は確保されている。金融不安に発展することはないだろう。東京市場の下げの実態はむしろ、先物による１８日までの戻りのあとの利益確定だ」と話している。